国立がん研究センターは、小児・AYA世代癌患者のドラッグアクセスの改善に向けた医師主導臨床研究を開始した。適応外薬・未承認薬となっている6品目を組み入れることで、患者は個別に患者申出療養制度を用いるよりも早く希望する医薬品を使うことができる。薬剤は企業から無償提供されるため、保険内費用のみの負担で治療を受けられる点も大きなメリットとなる。研究代表者を務める同センター小児腫瘍科長の小川千登世氏は19日の記者会見で、「研究で収集する各医薬品の治療効果や副作用データを今後の患者のために役立て、将来的には保険で使える薬を増やしていきたい」と展望を述べた。
同センターは、適応外薬または国内未承認薬の使用を希望する小児・AYA世代の患者を対象に、患者申出療養制度を利用し、複数の医薬品を予め準備して安全性と治療効果評価する医師主導臨床研究「PARTNER試験」を開始した。
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