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◆後発品使用促進が思ったほど進んでいない。７月１日付で療養担当規則の遵守徹底が通知されたが、問題は「最大のボトルネック」とまで言われる、薬剤師の取り組みにかかっていることは、一致した認識であろう
◆日本薬剤師会も患者の意向を確認する用紙を配布するなど、テコ入れに乗り出したが、薬局薬剤師が二の足を踏んでいる状況が一気に変わるとは考えにくい。配布用紙も「そもそも薬剤師が処方せんを受け取っていない」との問題意識が出発点であり、それこそ「薬剤師は何をやっているのか」という医薬分業の本質論になりかねない
◆先日、現場の薬局薬剤師から「後発品の普及は医薬分業のメリットを厳しく問うている」との発言を聞いた。将来の薬剤師の目指す姿を考えた場合、この認識こそが本質を突いている
◆確かに後発品の使用は、在庫問題をはじめ、保険薬局に多くの負担をもたらす。しかし、今こそ薬剤師は「後発品の普及により患者に医薬分業のメリットを示す」という旗の下に、結束する時期だろう。その意識改革が達成されて初めて、シェア３０％という数字が現実味を帯びてくるはずである。