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◆大型製品の米国特許切れが相次ぐ「２０１０年問題」が今年、本番を迎える。既に国内製薬各社は、海外企業の買収や開発品の導入など、様々な対策を講じてきたが、その真価が問われる
◆一方で１０年度は、大手各社の次期主力品の申請ラッシュが予想されている。また、米国中心の海外戦略に変化が見られる中、特許切れの影響をカバーする新薬、そして成長著しい新興国市場の獲得。これらを成し遂げ、新たな成長軌道を描けるかどうかが試される１年となる
◆国内では１０年度薬価制度改革で、「新薬創出・適応外薬解消等促進加算」が試行的に導入される。加算とセットで追加引き下げを受ける長期収載品依存型の企業にとっては、まさに前倒しで「２０１０年問題」が直撃する。今後、新薬創出加算を得ようとすれば、革新的新薬を上市するしかなく、薬価制度に依存しない体質への脱却を目指すとしても、それに加えて真のグローバル化実現が必要となる
◆いずれも高いハードルだが、「２０１０年問題」は全ての国内企業にのしかかる大命題。いよいよ今年は厳しいふるい落としが始まる分岐点として、歴史に刻まれるかもしれない。