11日に発生した東日本大震災による14日午前現在の、主要医薬品卸の被災状況をまとめると、一部で全壊の拠点があるものの、医薬品供給業務に大きな支障を来すほどの、物流拠点・体制の崩壊や基幹システムのダウンなどはないようだ。一部機能が不十分でも、医薬品卸としての社会的責任を果たすべく、各社が努力を続けている様子が伝わってきている。
メディパルグループ
13日21時現在、メディパルグループのうち、医療用医薬品を扱う各社の被害状況としては、社員３人と連絡がとれないほか、岩手県の釜石支店が全壊した。それ以外は一部損壊はあるものの、配送可能な被害にとどまっている。
基幹システムは問題ないが、社内ネットは５カ所で、物流は茨城物流センターで不通になっている。
また、同グループが独自にリストアップしている緊急医薬品１５０品目を、既に岩手の北上、宮城の仙台支店に配送したほか、阪神淡路大震災での経験を生かし、配送用バイクも到着している。
アルフレッサグループ
14日午前に、アルフレッサホールディングスが発表した被災状況によると、被害状況が掴みにくい状況にあり、グループ各社の従業員９人の安否確認がとれていないという。物流センターの一部損壊、商品の落下被害が報告されているほか、沿岸部の６支店・営業所で被害状況の把握が困難な状況にある。
また、「グループは、医薬品等を流通する社会の重要インフラであることから、その社会的使命と責任に鑑み、グループ会社間の連携と、メーカー各社からの支援により、各地の医療への貢献に最大限努力すると共に、関係監督官庁の医薬品供給の要請に全力で対応している」とコメントしている。
スズケングループ
スズケングループでも東北のほか、東京や千葉の一部拠点で被害が報告されているほか、14日現在で、７人の安否が不明となっている。
戸田と千葉の物流センターでは、物流機能を停止している状況にあり、代替のバックアップ体制を構築し、対応するために努力しているが、輪番停電の影響も出てくることなども想定されることから、スズケンでは、得意先への配送で迷惑をかけないよう、全力を上げて取り組んでいることを強調した。
東邦グループ
東邦ホールディングスグループでは、社員の安否不明が１人、建物の倒壊はなかったという。停電の影響で、ＮＴＴ回線が不通となっている営業所が13カ所あるが、近隣の営業所とのネットワークをつないで、医薬品配送に対応している。
天井が損壊した福島の物流拠点であるＴＢＣ本宮に対しては、ＴＢＣ東京とＴＢＣ大宮からのバックアップによって、12日午後からは通常に医薬品配送ができている。配送に必要な要員と車両も確保できているが、被災地から要望のある水や乾電池などは、西日本から送っている。また、東京電力が実施する予定の輪番停電にも、支障なく運用可能であるとしている。
バイタルネット
被災地に本社を構え、最も甚大な被害を被ったと想定されるバイタルネットについては、通信状態もまだ回復していないため、なかなか正確な情報が入手できていないが、12人と連絡が取れない模様だ。
