薬のことなら薬事日報ウェブサイト

◆次期診療報酬改定で、がさらに評価されそうな気配である。東日本大震災時にも、慢性疾患患者の常備薬などの確認で、その有用性が各方面で認められた
◆今後、薬局機能として在宅医療への参画が求められている。そうした現場でも、病院や薬局間の薬薬連携が不可欠になる。その際にもお薬手帳は患者の投薬履歴などの情報をトータルで共有し、切れ目のない薬物療法の提供ツールとしての活用が期待されている
◆一方、患者側のお薬手帳の平均持参率は５割強と高くはない。子ども向けのお薬手帳「けんこうキッズ」の販売を手がけるＮＰＯこどもとくすり代表の中村守男氏は「医療側の押しつけではなく、利用者側が必要なものと感じてもらえる啓発も必要」と指摘する
◆お薬手帳による情報提供時には、支払い時の患者負担もわずかだが増える。ともすれば、薬局経営上、算定していると見られる向きもある。やはり、その負担分を上回って余りあるメリットを患者が実感できるよう日々の業務で活用を伝えることが必要になる。