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【処方せん様式の再変更】薬剤師の30%以上が賛成‐沢井製薬が「意識調査2007」まとめる

2007年12月6日 (木)

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 沢井製薬は、「ジェネリック医薬品(GE薬)に対する薬剤師の意識調査2007」を公表した。10月609日の4日間、インターネット調査されたもので、対象は300人(うち病院・診療所100人、保険薬局200人)。同調査は2005年から毎年1回実施し、今回で3回目。

 来年4月に予定されている処方せん様式の再変更に関しては、「よく分からない」が44.7%と多かったものの、「賛成」とする意見も33.3%を占めた。変更によりGE薬の処方が増えるかどうかについては全体の35.7%が「はい」と回答、特に病院・診療所では46%と高かった。

 処方せん様式の再変更に「賛成」かつ「GE薬の処方が今後増える」(20.7%)と回答した主な理由は、「薬剤師に裁量権が移るから」「手間が省けるため」「医療費削減のため」だった。また、処方せん様式の再変更に「どちらとも言えない」かつ「GE薬の処方が今後増えるか分からない」(22.7%)と回答した主な理由は、「医師主導だから」「医師、薬剤師がGE薬に抵抗があるから」「患者さん次第」などが挙げられた。

 処方せんの「GE薬(後発医薬品)への変更可」欄にチェックがあり、かつ実際にGE薬に変更された割合は5.9%と、昨年調査時の6.6%からの伸びは見られず、依然として1割にも満たない結果となった。

 変更可処方せんへの対応では、病院・診療所は「これまで通りの薬を調剤」、保険薬局では「患者さんに情報提供して選んでもらう」「時間がかかる場合、次回からの切り替えとする」という対応が多いという傾向となった。GE薬への満足度では、品質や効能・効果については43.8%が満足している一方、不満足度では情報提供体制(53.2%)や供給体制(43.5%)が高かった。

 GE薬普及に必要なこととしては、病院・診療所では「情報提供を充実させる」が多く、新薬メーカーとの比較の中で評価されている様子がうかがえる。また、保険薬局では「在庫問題などを解決するため、薬局の地域連携体制を整える」が高く、在庫問題の解決が重要視されている。

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