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同一の会社が販売する同じ成分の薬剤で、クリーム剤と軟膏など同じ剤形区分とされながらも薬価改定により異なった薬価となってしまう「薬価分かれ」現象が、４月の２００８年度薬価改定で概ね解消されたことが、日本製薬団体連合会保険薬価研究委員会の調査で分かった。
「薬価分かれ」は06年度改定で、業界側からの要望で、市場実勢価を厳密に適用して薬価を改定した結果生じた現象。これまで同一剤形区分のものは原則、改定薬価は同一とされてきたが、前回改定では、同一剤形区分にあったクリーム剤と軟膏、普通錠と口腔内崩壊（ＯＤ）錠まで、円未満のレベルで価格差が出現した。
業界に混乱をもたらしたことから、薬価研は見直しを厚生労働省に要望した結果、06年度改定で起きた薬価分かれ３０１ケースのうち、71％の２１４ケースが08年度改定で解消した。
08年度全体では、同一製造販売会社の同一成分、同一剤形区分、同一含量と判断される４３６ケース中、薬価分かれは24％の１０４ケースまで減った。
薬価研によると、クリームと軟膏、普通錠とＯＤ錠は同一剤形区分に戻され、カプセルと錠剤、静注と筋注は同一区分とは判断されなかった結果となったが、今回の運用を評価している。
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