佐竹晃太社長
キュア・アップは、ニコチン依存症を対象とした治療用アプリの国内第III相試験で、対象アプリ群に対して治療用アプリ群が9～24週の継続禁煙率で有意差を示し、主要評価項目を達成したと発表した。既に治療用アプリの国内申請を済ませており、2020年3月に医療機器として薬事承認を目指す。承認されれば国内初の治療アプリになるという。
ニコチン依存症治療用アプリは、患者がスマートフォンを通じて入力したその日の気分や治療経過、IoTデバイスで測定された呼気CO濃度など様々なデータを解析処理した上で、個別化された治療ガイダンスをリアルタイムで自動配信することで患者の行動変容を促し、治療効果を発揮するもの。14年の薬事法改正で治療用アプリが医療機器として承認対象に加わった。同社では16年に単群介入試験を行い、17年10月から昨年12月までランダム化比較試験として第III相試験を実施した。
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