大日本住友製薬は、アプリや情報通信技術（IT）などを活用した非医薬のフロンティア事業を、精神疾患と加齢に伴う疾患や機能障害を主な対象領域として展開する。精神疾患の兆候を把握し悪化を未然に防ぐ「メンタルレジリエンスプラットフォーム」、加齢に伴う運動機能障害や生活習慣病などを意識レベルから改善し、維持・向上させる「アクティブエイジングプラットフォーム」の構築に注力する。自宅で採血可能なシステムを基盤にした医療支援やロボットなどを活用した感覚器や運動機能の補強にも取り組む。
同社フロンティア事業推進室室長の野村武彦氏が、関西医薬品協会とLINK-J主催のデジタルヘルスセミナーで示したもの。フロンティア事業推進室は、昨年4月に発足した。2023年から始まる次期中期経営計画の成長エンジンとして同事業を確立するため、現在約15人のスタッフが専業で従事。医薬事業との相互作用が見込める領域を中心に、事業基盤の構築に取り組んでいる。
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