疾患の重症化予防や早期発見などセルフメディケーションの推進が期待される中、薬局等で簡易検査を行うことができる検体測定室の現状や展望が、検体測定室連携協議会が11日に都内で開催した「世界糖尿病デー・健康啓発セミナー2020」のパネル討論で議論された。特定健診の対象とならない40歳以下の人たちが習慣的に検査を受ける場として検体測定室を活用する方向性や検体測定室を持つ健康サポート薬局を増やすための取り組みも課題として指摘された。
検体測定室は現在、全国1771薬局に設置されており、血糖値のHbA1c測定に加え、脂質異常症のLDL-C、HDL-C測定が可能な薬局も全体の約6割にまで達している。検連協の矢作直也執行委員長は、「医療機関にとっては未治療患者の顧客増、薬局はかかりつけ患者や処方箋など間接的な患者増、被験者は早期治療による重症化予防やQOL向上につながる」とし、社会的なメリットを強調した。
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