退院時共同カンファレンスへの薬局薬剤師や病院薬剤師の参加率は依然として低いことが、兵庫県薬剤師会が会員薬局と病院を対象に実施したアンケート調査で分かった。薬剤師が参加していると回答した薬局は約6%、病院は約
“薬局薬剤師”を含む記事一覧
医薬品医療機器法改正に伴う厚生科学審議会制度部会で機能別の薬局が論議され、現時点で薬局を▽入退院時や在宅医療で医療機関などと連携して対応できる薬局▽癌などの専門的な薬学管理ができる薬局――に分類することが想定されて
◆厚生労働省が薬機法改正の報告書と別立てでまとめた「医薬分業の今後のあり方」には、医薬分業への批判的意見が盛り込まれた一方、病院薬剤師には「医療への貢献度が他職種から見て分かりやすい」など好意的な意見が目立った。検討
京都府南丹地域の基幹病院、京都中部総合医療センター(南丹市、464床)と同地域にある12薬局は昨年9月から「プロトコールに基づく薬物治療管理」(PBPM)に沿って、経口抗がん剤「カペシタビン」の副作用を早期に発見し
薬局では通常行わない業務を経験でき、病院薬剤師の時間の流れ方も分かった――。薬局と病院の薬剤師が相互に2日間の研修を受け入れる兵庫県薬剤師会の薬薬連携推進事業が1月末で実質的に終了し、一定の成果を収めた
薬局と病院の薬剤師が相互に研修を受け入れる、兵庫県薬剤師会の薬薬連携推進事業の研修受講者数は30人弱になる見通しとなった。同事業は1月末で終了するが、研修を希望する薬剤師が多く、最終的には当初の計画を上回る
平成最後の年の瀬も、残すところ後5日となった。今年を振り返ると、薬剤師にとっては「ターニングポイントとなる激動の年であった。「2018年度診療報酬改定」と「厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会の薬局機能の論議」が、
先週の14日に開かれた厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会では、来年の通常国会提出を目指す薬機法改正を含めた制度改正の取りまとめ案が了承された。その中で、恐らく、多くの薬局薬剤師の耳目を集めたのは、薬局を機能別に3
◆医薬品医療機器制度部会で議論してきた薬機法改正案がまとまった。医薬分業に関して別途、取りまとめが行われる異例の展開となり、その中で「対物中心の業務を行うだけで業が成り立っている」とまで指摘された。6年間教育を受け、
在宅患者の薬の管理状況が、薬剤師介入により約8割で改善、ポリファーマシー問題も7割強の患者で改善したことが、ケアマネージャーや訪問看護師と連携し2014年度から4年間実施された東京都薬剤師会「薬局薬剤師を活用した健
※ 1ページ目が最新の一覧





















