PHCホールディングス傘下のウィーメックスはこのほど、「企業版ふるさと納税」制度を活用し、徳島県にリアルタイム遠隔医療システム「Teladoc HEALTH」を5台寄付した。寄付した5台のうち2台は、県立三好病院（三好市）に配置され、県立中央病院（徳島市）が外来診療を遠隔で支援する。その他3台は、県立海部病院（海部郡牟岐町）に配置され、院内や訪問診療等で活用されるほか、同県が導入予定の医療Maas車両へも搭載し活用していく予定だという。
徳島県の高齢化率は全国平均を上回っており、県内の市町村全体のうち過半数を占める13市町村が過疎地域となっている。また、同県の医師7割以上が県東部に集中し、へき地における勤務医の不足や既存診療所の後継者確保などが喫緊の課題になっている。
今回、三好病院に導入される同システムは、外来棟に設置され皮膚科、内科、泌尿器科等での遠隔診療の実施が検討される。
海部病院では、上級医が現場の医療従事者を支援する等の院内活用が計画されている。また、県が導入予定の医療Maas車両に同システムが搭載され、県南部の那賀町、牟岐町、美波町および海陽町の4町での運用が予定されている。医療Maas車両には看護師が同乗し、遠隔地の医師とのつなぎ診療を行うD to P with N形式で通院困難な患者のオンライン診療を実施する。
「Teladoc HEALTH」は、専門医の少ない医療機関と遠隔地の専門医をオンラインでつなげる、リモート操作可能なリアルタイム遠隔医療システム。超音波診断装置などの周辺医療機器と接続し、患者の容体を短時間で把握することができる。遠隔地にいる医師主導で操作を可能とし、現場にいるように情報を取得できる。
