厚生労働省の重篤副作用総合対策検討会は7日、薬剤師などの医療者や患者が副作用の初期症状を早期に発見し、対応できるようにする「重篤副作用疾患別対応マニュアル」の見直しに向けた議論を開始した。マニュアル作成から10年以上が経過し、内容が古くなったため、記載が古い疾患から順に見直しを進め、今年度から5年かけて改訂を行う。今後、関連学会の意見を踏まえた上で、来年初めをメドに疾患領域やマニュアルのあり方などから検討を進めていく予定だ。
これまで国の医薬品安全対策は、それぞれの薬ごとに発生した副作用の情報を集めて評価し、臨床現場に注意喚起するという事後対応型が中心だったが、重篤な副作用の発生頻度は低いため、医師によっては重篤な副作用を経験する機会が少なく、発見が遅れるおそれがあった。
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