18日に第244回研究会 医療・医薬品情報研究会

2021年02月01日 (月)

1都2府8県への緊急事態宣言発出の効果もあり、PCR検査の陽性率や日々の患者数も減少傾向がみられるが、予断を許さない状況には変わりはない。そんな中で国内でのワクチン接種見込みが立ってきたのは朗報である。厚労省からは、2月下旬からの医療従事者への接種を皮切りに、高齢者等へも順次接種を進めていくと告知されている。できるだけ早く国内で集団免疫が獲得され、新型コロナから解放されたいものである。
新型コロナ感染症により、我々の暮らしは大きく変わった。テレワークが常識となり通勤可能な場所に住むという常識も覆された。東京の製薬会社本社に勤務する私の友人は松本に移住してテレワークで職務を果たしつつ快適な暮らしを楽しんでいる。
我々を取り巻く医療の姿も新型コロナへの対応ではっきり見えてきたのではないだろうか。医療のバランスやリソース配分の課題も見えた。岩盤規制もゆらぎ国民の健康を優先してオンライン診療、オンライン服薬指導もにわかに進んだ。
正に「環境の変化に対応して変化する」(メギンソン)生き残りの極意である。ポストコロナにおいても、味を占めた効率的なNew Normalは我々の暮らしの中に定着するのだろう。
日本の医療制度も環境の変化に応じて変化をしている。高齢化・人口減少という大きな流れの変化に応じて地域包括ケアシステムが推進されていることは周知の事実である。その流れの変化に沿って薬機法が改定され、医療提供施設としての薬局が専門医療機関、地域と連携できるかが問われている。
今回は薬剤師であり弁護士の赤羽根先生に薬機法改定により薬局がどのように変わるべきなのかをご教示いただく。乞うご期待!

日時

2021年2月18日(木)15:00~17:00

会場

オンライン講演会

演題

「薬機法改正と薬局運営」(仮題)

講師

赤羽根 秀宣 氏(薬剤師・弁護士)

参加費

会員(無料)、非会員:オンラインの為、会員紹介で無料、学生無料


・出欠連絡:2月15日までに、田中(t.tanaka@ytl.jp)宛てにお願いします。
・参加を申し込みされた方には2月17日にZoomのURLを送ります。
・当日の連絡先:小林真(080-2332-2946)

主催

医療・医薬品情報研究会




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