きょうの紙面(本号8ページ)
国際規制調和戦略を公表:P2 患者への「声かけ」で成果:P3 琉球大学内にセンター設置 ロート製薬:P7 企画〈治験薬物流〉:P4~5
“処方箋”を含む記事一覧
薬剤師をはじめ医師・看護師などの医療関連に特化した人材紹介・派遣会社、株式会社ウイングメディカル(本社 東京都渋谷区 代表取締役 恩田 乾次郎氏)は、薬剤師・薬学生向けセミナーを下記のとおり開催いたします。 処
日立製作所ひたちなか総合病院は昨年11月から、事前に取り決めた7事項については院外処方箋調剤時の疑義照会を不要とする運用を開始した。「プロトコールに基づく薬物治療管理」(PBPM)の一環として策定し、ひたちなか薬剤
◆滋賀県のびわこ薬剤師会は、地元のラジオ局「えふえむ草津」を通じて薬局薬剤師の職能を広くアピールしている。タイトルは「聴けば効く薬の時間」。自らがスポンサーとなって毎月第一月曜日に約10分間の放送枠を獲得した ◆昨
医薬分業が進んでいる地域ほど、院外処方における1日あたりの全薬剤費は減少する――。横井正之氏(パスカル薬局)らの研究グループはそんな解析結果を論文にまとめ、カナダの学術誌「グローバルジャーナルオブヘルスサイエンス」
日本薬剤師会は4日、保険調剤の動向「2014年度調剤分(全保険・速報値)」を発表した。処方箋の受取率(分業率)は68.7%で前年度の67.0%から1.7ポイント上昇した。都道府県別の分業率では、「70%以上」が2県
厚生労働省は「最近の調剤医療費(電算処理分)の動向」を発表した。今年1月の調剤医療費は前年同期比3.5%増の5974億円、処方箋1枚当たり調剤医療費は0.7%減の8962円だった。後発品の数量シェアは新指標で58.
福岡県薬剤師会は、同県薬が目指す将来の薬局像「福岡県版薬局グランドデザイン」をまとめた。調剤以外に在宅訪問業務や一般薬・ヘルスケア用品の販売、医療材料の取り扱いなど含め、将来予想される処方箋単価や各種管理費等を試算
厚生労働省は、特定の医療機関からの処方箋集中率が高い、いわゆる門前薬局から地域のかかりつけ薬局への移行を推進するため、調剤報酬を抜本的に見直す方針を打ち出した。 厚労省は、今月21日の規制改革会議の健康・医
レセコン・電子薬歴一体型システム「Gennai7」や医薬品データベースなど、システム開発・販売のズー(本社上田市)は、調剤前指導(フロントカウンセリング)に対応した薬歴管理支援タブレット「Gフロント」の販売を開
大阪府域内で初 大阪府立急性期・総合医療センターは先月下旬から、検査数値を印字した院外処方箋の発行を全診療科で開始した。全国の大学病院をはじめ基幹病院でも既に、同様の取り組みが行われているが、大阪府域内医療機
大手の調剤薬局チェーンで飲み薬の調製や混合等を、薬剤師の指示で無資格者である事務員に行わせていたとの11日付一般紙の報道を受け、日本薬剤師会は同日付で、もし報道が事実であれば「国民もしくは患者の薬局や薬剤師に対する
九州地区の2国立大学病院が、院外処方箋への検査値の表示を本格化させる。九州大学病院は、周辺の5薬剤師会から要望書の提出を受けるなど、入念な準備を経て6月8日から全ての外来患者を対象に実施する。熊本大学病院は
1972年(昭和47年)、中央社会保険医療協議会において調剤基本料の新設を答申、同年施行され、処方箋受付1回につき80円が薬局に支払われることになった。翌年の73年には、当時の日本薬剤師会会長だった石館守三氏と日本
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