検体測定室連携協議会は、全国の検体測定室が昨年12月末時点で2076件と2000件を超えたと発表した。厚生労働省医政局地域医療計画課のデータをまとめたもので、2019年12月末時点の1758件から318件増と大きく
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疾患の重症化予防や早期発見などセルフメディケーションの推進が期待される中、薬局等で簡易検査を行うことができる検体測定室の現状や展望が、検体測定室連携協議会が11日に都内で開催した「世界糖尿病デー・健康啓
日本ヘルスケア協会会長 今西信幸 設立足かけ6年目を迎える日本ヘルスケア協会の本年の活動は、今春の公益財団法人化を視野に、これまでヘルスケア推進のために行ってきた検討や準備内容を、順次ヘルスケア産業の
厚生労働省は2月28日、検体測定室の届け出状況と薬局やドラッグストアなどで測定されている項目別の検体測定室数を公表した。今年1月1日現在で検体測定室の運営件数は1689と昨年から112件増加したが、伸びは鈍化した。
日本ヘルスケア協会会長 今西信幸 日本ヘルスケア協会(JAHI)の活動は足掛け5年目を迎えますが、国が掲げた「健康寿命延伸産業の育成」は、残念ながら未だ目に見える成果を挙げられていません。しかしながら
今年もいろいろなことが起こった。7月の西日本豪雨、9月の北海道胆振東部地震などで大きな被害が出た。日本は自然災害国ということを改めて実感させられる出来事だった。業界では1月に、国が「流通改善ガイドライン」を示し、医
◆薬局での検体測定室の取り組みに医療経済効果があるとした研究成果を筑波大のグループが発表した。検体測定室でHbA1cを測ると、測定しなかった場合より約5万円少ない費用で健康寿命を延ばせることが示され、糖尿病の早期発見
望まれる薬局での普及 薬局に設置された検体測定室でのHbA1c測定は糖尿病の早期発見において費用対効果が高いことが、筑波大学内分泌代謝・糖尿病内科の矢作直也准教授らの共同研究で明らかになった。検体測定室で
人員とスペースに課題も 自己血糖測定事業に参加した保険薬局が検体測定室として登録を継続している割合は56薬局中30薬局(53.6%)と約半数にとどまることが、佐賀県薬剤師会と第一薬科大学の研究グループの調査で
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