日本化学療法学会など感染症関連6学会が新規抗菌薬の開発促進を目的に策定した提言の内容や今後の方向性が、18~20日の3日間、福岡市で開かれた日本感染症学会学術講演会・日本化学療法学会総会の合同学会のシンポジウムで示
“産官学”を含む記事一覧
医療科学研究所=産官学シンポジウム「画期的新薬創出の加速のため、産官学は各々いかなる機能を果たすべきか」を24日13時半から、東京霞が関の全社協灘尾ホールで開く。入場は無料。 基調講演は、菱山豊氏(内閣官房
「薬事日報」の記事タイトルをリスト形式で掲載。記事全文は「薬事日報 電子版」でご覧いただけます。(→ 「薬事日報 電子版」とは) ※「薬事日報 会員」は、記事タイトルをクリックすると、記事全文をご覧いただけます。
医薬品医療機器総合機構(PMDA)は25日、東京霞が関の全社協灘尾ホールで、ワークショップ「炎症性腸疾患治療薬の臨床開発の展望―国際開発が進む中での日本の臨床評価」を開く。当日は、炎症性腸疾患治療薬の臨床評価の課題
日本医薬品添加剤協会はこのほど第13回セミナーを大阪、東京で相次ぎ開催し、産官学から講師を招き、医薬品添加剤の品質確保に向けた課題や最新の技術・規制をめぐる動向について理解を深めた。 (さらに&he
医薬品医療機器総合機構(PMDA)の近藤達也理事長は8日、都内で開いたPMDAフォーラムで講演し、「薬事は究極の医療倫理」と指摘。透明性、公平性、倫理性を確保した世界第一級の審査機関に向け、「産官学が力を合
5年で1億5000万円 岐阜薬科大学は1日付で、寄附講座「グローバル・レギュラトリー・サイエンス」(GRS)を開設した。期間は約5年間。大塚製薬が総額1億5000万円を寄附する。 (さらに
自国の伝統医療の国際標準化を目指す中国・韓国に対し、日本でも漢方医療の国家戦略が求められている。特に漢方薬の原料となる生薬では、8割以上が中国からの輸入に依存し、国内自給率は約13%と、国産生薬の安
厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会の「研究開発及び生産・流通部会」は25日、業界団体の日本ワクチン産業協会、国立感染症研究所から参考人を招致して意見を聞き、研究開発の促進に向けた議論を行った。委員からは、ワクチ
毎年のことではあるが、6月に入り関係団体の総会や各社の株主総会が目白押しだ。 医薬品産業は製配販問わず、あらゆる領域で他産業に比べて高い倫理観をベースに、高度な知識と技術のほか、厳格な品質管理、リスク管理な
◆今月、医薬基盤研究所に「創薬支援戦略室」が設置され、アカデミア発の創薬をオールジャパンで支える創薬支援ネットワークが本格的に稼働し始めた ◆先日講演した同室長の榑林陽一氏(医薬基盤研理事)によれば、創薬における“
報告書まとめる 科学技術振興機構研究開発戦略センターは、ライフサイエンス・臨床医学分野の2013年版「研究開発の俯瞰報告書」をまとめた。その中で創薬・医薬品開発について取り上げ、医療イノベーションを創薬の
従来組織再編し6部門構成 京都大学病院は今月から、同大学構内に京大病院臨床研究総合センター(iACT)を開設した。昨年、厚生労働省の「臨床研究中核病院」5施設の一つとなったことを受けての対応で、既存の
日本製薬工業協会などアジア地域の製薬12団体が11、12日の両日、第2回「アジア製薬団体連携会議(APAC)」を都内で開催した。ミッションに掲げる“革新的な医薬品をアジアの人々に速やかに届ける”の実現に向けて、
北里大学とハーバード公衆衛生大学院が5月13、14日に「第12回北里・ハーバードシンポジウム」を東京・大手町の日経ホールで開く。医薬品開発の各段階において、より活発で効果的に産官学が協働できる枠組みについて議論し、
※ 1ページ目が最新の一覧