健食・サプリの専門家を認定
NR・サプリメントアドバイザーのロゴマーク
現在、消費者の多くが健康の維持・増進を主な目的として保健機能食品やサプリメント（いわゆる健康食品を含む）を利用しているが、必ずしも適切に利用できている人ばかりとは限らない。一般の消費者に対して保健機能食品やサプリメントについて、専門的観点から個々人の栄養状態を評価し、適切にアドバイスできる「NR・サプリメントアドバイザー」の育成・認定を行っているのが日本臨床栄養協会（多田紀夫理事長）で、認定試験に合格して資格認定者となった後も、常にスキルアップを続けられるよう、バックアップに力を入れている。
厚生労働省が位置づけるアドバイザリースタッフとは、「健康食品・サプリメントの摂取を検討している人、または既に摂取している人が、自らの健康づくりを進める上で目的に合った食品や食生活の状況、健康状態に応じて、安全かつ適切に選択することができるよう、健康食品に含まれる成分の機能や活用方法等について、正しく情報を提供できる助言者」とされている。
同協会では、栄養に関する十分な知識と技能を習得し、人々の健康の推進・増進に寄与することができるアドバイザリースタッフの養成を図るため、2001年9月に「日本サプリメントアドバイザー認定機構」をいち早く立ち上げた。その後、12年4月からは国立健康・栄養研究所養成の栄養情報担当者（NR）事業が移管統合され、新たな統合資格「NR・サプリメントアドバイザー」となり、現在に至っている。
NR・サプリメントアドバイザーの資格取得には、まず同協会に入会（正会員）し、そして講座（通信教育）の受講が必須となる。同講座は、臨床栄養の第一線で幅広く活躍する講師陣による充実した内容で、オンデマンド配信でスマートフォンでも視聴できるため、忙しい人でも効率的に時間を活用できる。
認定試験は年1回、12月上旬に行われ、同下旬に合格発表の予定。今年から試験にはマークシート方式が取り入れられるという。
同協会では、資格者の質の維持・向上のために5年ごとの資格更新制度を取り入れており、そのためにはセミナー・研修会に参加して、更新のための研修単位（50単位）を取得することが必要となる。それには同協会が主催するセミナー受講だけでなく、他団体主催のセミナーを受講してもOK。さらに、論文執筆や学会発表などでも更新のための研修単位は取得できる。
これまでも多くの医療関係職種が資格認定を取得しているNR・サプリメントアドバイザー。昨年12月に実施された第10回認定試験でも、医師、薬剤師、管理栄養士などのほか、指定資格保持者が合格しているが、学生の取得も少なくない。同協会によると「ここ数年、非常に伸びているのが学生の合格者で、自分たちの勉強にもなり、国家試験の対策にもなるということで、薬学部あるいは栄養士の養成学校などが学校会員として登録している」という。
現在、厚労省ではホームページを通じ、健康食品やサプリメントの専門資格保有者として「アドバイザリースタッフ」を紹介している。
そこでは、資格を取得した人たちは企業・医療機関・薬局等に勤めていること、そして「いわゆる健康食品の相談には、ぜひアドバイザリースタッフを活用してほしい」旨も明記し、認定団体の名称や連絡先も挙げている。アドバイザリースタッフのさらなる認知拡大と共に、相談を受けられる環境整備、つまり資格認定者の活躍の場が広がることが今後一層望まれていると言えよう。
NR・サプリメントアドバイザー認定資格者が活動している場としては、保健機能食品等が販売されている薬局・ドラッグストア等の店舗、製造・販売会社のお客様相談室等、保健所や保健センターおよび病院・診療所等の保健医療機関、消費者センター等の消費者相談機関、地域における食生活改善活動の場、スポーツクラブ・エステティックサロン、高齢者施設など幅広い。
同協会としては、その知識と経験を生かして広く一般に栄養やサプリメントの啓発をしてもらおうと、外部からセミナーやイベント等の講師などの依頼があった際に資格者を派遣する「サポーター制度（登録制）」も行っている。昨年からは行政や自治体の消費者相談室等にも積極的に呼びかけを行い、徐々に講師派遣の件数も増加傾向にあるという。
同協会では「保健機能食品や健康食品等についての正しい情報を伝えていくNR・サプリメントアドバイザーの役割は、セルフメディケーション、セルフケアが叫ばれる中で、ますます重要となってくる」として、今後も育成の場を提供していくと共に「常にスキルアップを続けられるよう、バックアップしていく」とする。
日本臨床栄養協会
NR・サプリメントアドバイザー
http://www.jcna.jp/
