多くの医療関係職種が研鑽し交流も
健康食品（サプリメント）は食品ということで、製品の選択は基本的に消費者の自己責任となるが、適切なサプリメントの使用は、本来食事から摂取される栄養状態をベースに適切な使用が行われる必要がある。一般社団法人日本臨床栄養協会（橋詰直孝理事長）が運営する日本サプリメントアドバイザー認定機構では、消費者に対して保健機能食品・サプリメントについて、専門的観点から個人個人の栄養状態を評価し、最適なアドバイスができる「NR・サプリメントアドバイザー」の育成・教育を行っており、アドバイザー資格を取得した医師・管理栄養士・薬剤師を含めた多くの医療職種の関係者が、レベルアップのために研鑽を続けている。
日本サプリメントアドバイザー認定機構では、「NR・サプリメントアドバイザー」の質の確保と向上を図るため、認定試験制度と更新制度（５年ごとに実施）による資格制度を進めている。認定のための教育内容は、アドバイザーの役割と倫理、生理学や生化学の基礎、人間栄養学、生活習慣病概論、臨床栄養と臨床検査、身体活動と栄養、食品安全衛生学、臨床薬理学、食品機能の科学的根拠、行動科学とカウンセリング、国内外の関連法規（食品の健康表示と安全性）――などで、日本臨床栄養協会を母体とするだけに、充実した講師陣による研修内容も大きな特徴といえる。
資格認定から更新までの流れは、まず日本臨床栄養協会に入会し、研修単位（40単位）の取得を目指す。方法は、通信教育「NR・サプリメントアドバイザー講座」の受講、日本臨床栄養協会学術大会（大連合大会）への参加、公認テキストの活用など。その後、認定試験を受験（年１回、12月の第１土曜日）し、合格者に「NR・サプリメントアドバイザー」認定証・認定カードが授与される（有効期限５年間）。５年ごとの更新では、日本臨床栄養協会の正会員継続と共に、更新のための研修単位の取得（50単位）とレポート提出が必要となる。
同認定機構は2001年９月に、正しい栄養情報とサプリメントの利用を国民に伝えていくサプリメントアドバイザーの養成を図るため日本臨床栄養協会が立ち上げたもので、その後、12年４月からは国立健康・栄養研究所養成の栄養情報担当者（NR）事業が、日本臨床栄養協会に移管統合され、新たな統合名称の「NR・サプリメントアドバイザー」となった経緯がある。
樫山氏
NRの移管によって会員の資格別構成も大きく変化した。現在は約4000人の資格者を有し、医師、薬剤師、管理栄養士、栄養士といった多数の専門家で構成される。このうち医師も約５％ほどを占める。認定機構の樫山純事務局長によれば「会員の約70％が国家資格保有者であり、協会としても資格者のレベルアップと共に、NR・サプリメントアドバイザーの社会的認知度の向上、活躍の場の拡大への環境整備を進めていきたい」とする。
サプリメント等をめぐる専門アドバイザー育成に向けては、他の組織（日本健康・栄養食品協会の食品保健指導士、日本食品安全協会の健康食品管理士など）の認定資格制度もある。しかし日本臨床栄養協会も含めて、自らのスキルアップのための研鑽を積んでいる会員は多くとも、実際に消費者からの相談を受け、直接対面してアドバイスや指導の場を持っている人となると、それほど多くはないのが現状。特に今年４月からは新たな「機能性表示食品」制度がスタートし、特定保健用食品・栄養機能食品との違いなどを適切に認知・普及させる意味でも、アドバイザーの役割は必須といえる。
同認定機構では認定者に幅広く最新の情報を入手してもらうための学術大会（大連合大会）およびサプリメントフォーラム、レベルアップセミナー等を行っているが、一昨年からは「NR・サプリメントアドバイザー交流研修会」（年２回）を開催している。様々な専門職種（医師、薬剤師、管理栄養士等）が基調講演後にグループに分かれて議論や発表を通じて、同じテーマでも視点の違いを再認識する。日頃からそれほど交流の多くない立場同士が交流する機会でもあり、実際に継続開催を望む声が強いようで、今後も定期的に開催していく予定。
樫山氏は「例えば薬局・ドラッグストアで『私共の店にはNR・サプリメントアドバイザーの資格を持った者がおります。どうぞお気軽に健康食品等についてお尋ねください』などを堂々とお店に掲げて、差別化にもつなげてもらいたい。将来的にはそこまで持っていければと考えている。“顔の見えるNR・サプリメントアドバイザー”になってもらうためにも、さらなる人材育成と会員サポートに努めたい」としている。
一般社団法人 日本臨床栄養協会
日本サプリメントアドバイザー認定機構
http://www.jcna.jp/
