◆先月の経済財政諮問会議で、ジェネリック医薬品(GE薬)の数量シェア80%達成目標時期が、従来の「2020年度末までの早期」から、「同年9月」とする方針が示された。医療費削減の急先鋒としてGE薬の普及がさらに進められる見通しだ
◆一方、医薬品や医療機器の価格算定における費用対効果の評価を行う体制整備も併せて行われている。費用対効果では外来、入院、検査などを含めた包括的な費用判断が求められる中、比較的低薬価の漢方薬の有用性が注目されている
◆先日開かれた日本東洋医学会学術総会のシンポでは、DPCデータを活用した大建中湯、五苓散の有用性検証報告が紹介されたが、いずれも投与群で入院費短縮など費用削減につながる結果だった
◆医療費削減は喫緊の課題ではある。ただ、GE薬使用促進による薬剤費総額の削減だけではなく、古くから日本で培われてきた漢方薬の効用について、さらなるエビデンスを構築し活用していくことも費用対効果の取り組みとして十分価値があるのではないか。関係者の取り組みに期待したい。
漢方薬で医療費削減
2017年06月09日 (金)
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