沢井製薬は、ジェネリック医薬品（ＧＥ薬）に対する患者や病院・保険薬局薬剤師の意識について調査し、結果をまとめた。それによると、ＧＥ薬の処方調剤を望む患者は91・５％と高い水準を維持しており、医師や薬剤師からＧＥ薬を勧められた経験を持つ患者も、５人に１人と増加していた。一方、薬剤師サイドも、負担額が大きく変わる場合には、ＧＥ薬を勧める」割合が微増しており、少し意識変化が起きていることが分かった。ただ、ＧＥ薬への変更可能な処方せんへの対応については、「患者から尋ねられたら説明し選んでもらう」が半数弱を占め、受動的な姿勢に大きな変化はなかった。
調査は10月16、17の２日間、インターネットを介して実施された。対象とされたのは全国の薬剤師３００人と、過去３カ月以内に処方・調剤を受けた患者４００人。昨年も同様の調査を行っており、その結果とも比較された。
調査によると、薬剤師の意識では、ＧＥ薬への変更が可能な処方せんを応需した際の対応として、「患者から尋ねられたら説明し選んでもらう」が44・７％（前回47・７％）と大きな変化はなかった。ただ、「変更することで負担額が大きく減るものはＧＥ薬を勧める」が27・７％（前回22％）と微増。また、「何もせず、これまで通りの薬を調剤する」が17・７％（前回25・７％）と減少し、調剤現場でのＧＥ薬対応に変化が見られている。
変化は特に、病院・診療所で顕著で、「ＧＥ薬を積極的に活用しない」が減少し、「患者の判断に任せる」ケースが前回の17・９％から32・６％へと、14・７ポイント高くなった。それに呼応して、病院・診療所でのＧＥ薬採用率も上昇している。
そうした背景になっているのが患者からの要望で、「患者から処方依頼された経験」がある割合が82・０％と、前回から６・３ポイントアップしている。特に病院・診療所ではその割合が高まっている。
また、「ＧＥ薬を今後もっと普及すべき」と考える薬剤師は全体の58・３％を占めた。その理由としては、「国の医療費節減のため」（75・４％）、「患者の自己負担額軽減のため」（72・６％）が多かった。
今後、ＧＥ薬普及に向けて必要なこととしては、「安定供給」（52・７％）、「地域連携体制」（52・７％）、「品質向上」（48・３％）がトップスリーを占めた。これまで、ＧＥ薬採用時に重視する点として、「情報供給体制」が上位に挙げられていたが、その体制が整いつつあるのを反映してか、重要視する割合は減ってきている。
患者認知度は98％強
一方、一般患者の意識では、「ジェネリック医薬品」の名称認知度は98・５％、内容認知率は72％と浸透していることが認められている。また、医師や薬剤師に処方や調剤を勧められた経験があるという患者も21％（前回17・５％）と増加傾向にあることが分かった。
ＧＥ薬自体の認知経路としては、「テレビ」が86・８％（前回89・２％）と依然高いものの、「病院・薬局のポスター」が48・２％（前回33・５％）と大きく上昇し、「医師」や「薬剤師」からもアップした。また、処方せん様式変更の認知は「薬剤師から」が38・６％（前回26・８％）、「医師から」が24・１％（前回８・５％）と医療機関を通じた認知が向上している。
ただ、医師や薬剤師に「処方・調剤を依頼」したは21・３％で、実際に「調剤してもらった」も13・５％で、前回とほぼ変わらず、患者の自発的な行動は横ばいだった。ＧＥ薬調剤を望まない理由としては、「特に何も言われないから」がトップで45・７％。次いで「自分の疾患に対応したＧＥ薬があるか分からない」が続いている。
また、「今後、ＧＥ薬を選びたいか」では、62・５％が選びたいとした。特に男性の40～50代、女性の30～50代でスコアが高かった。
調査結果の詳細は、同社ホームページ（http://www.sawai.co.jp/）で公開されている。
