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調剤現場のGE薬対応に変化‐患者要望に考慮

2009年12月24日 (木)

 沢井製薬は、ジェネリック医薬品(GE薬)に対する患者や病院・保険薬局薬剤師の意識について調査し、結果をまとめた。それによると、GE薬の処方調剤を望む患者は91・5%と高い水準を維持しており、医師や薬剤師からGE薬を勧められた経験を持つ患者も、5人に1人と増加していた。一方、薬剤師サイドも、負担額が大きく変わる場合には、GE薬を勧める」割合が微増しており、少し意識変化が起きていることが分かった。ただ、GE薬への変更可能な処方せんへの対応については、「患者から尋ねられたら説明し選んでもらう」が半数弱を占め、受動的な姿勢に大きな変化はなかった。

 調査は10月16、17の2日間、インターネットを介して実施された。対象とされたのは全国の薬剤師300人と、過去3カ月以内に処方・調剤を受けた患者400人。昨年も同様の調査を行っており、その結果とも比較された。

 調査によると、薬剤師の意識では、GE薬への変更が可能な処方せんを応需した際の対応として、「患者から尋ねられたら説明し選んでもらう」が44・7%(前回47・7%)と大きな変化はなかった。ただ、「変更することで負担額が大きく減るものはGE薬を勧める」が27・7%(前回22%)と微増。また、「何もせず、これまで通りの薬を調剤する」が17・7%(前回25・7%)と減少し、調剤現場でのGE薬対応に変化が見られている。

 変化は特に、病院・診療所で顕著で、「GE薬を積極的に活用しない」が減少し、「患者の判断に任せる」ケースが前回の17・9%から32・6%へと、14・7ポイント高くなった。それに呼応して、病院・診療所でのGE薬採用率も上昇している。

 そうした背景になっているのが患者からの要望で、「患者から処方依頼された経験」がある割合が82・0%と、前回から6・3ポイントアップしている。特に病院・診療所ではその割合が高まっている。

 また、「GE薬を今後もっと普及すべき」と考える薬剤師は全体の58・3%を占めた。その理由としては、「国の医療費節減のため」(75・4%)、「患者の自己負担額軽減のため」(72・6%)が多かった。

 今後、GE薬普及に向けて必要なこととしては、「安定供給」(52・7%)、「地域連携体制」(52・7%)、「品質向上」(48・3%)がトップスリーを占めた。これまで、GE薬採用時に重視する点として、「情報供給体制」が上位に挙げられていたが、その体制が整いつつあるのを反映してか、重要視する割合は減ってきている。

患者認知度は98%強

 一方、一般患者の意識では、「ジェネリック医薬品」の名称認知度は98・5%、内容認知率は72%と浸透していることが認められている。また、医師や薬剤師に処方や調剤を勧められた経験があるという患者も21%(前回17・5%)と増加傾向にあることが分かった。

 GE薬自体の認知経路としては、「テレビ」が86・8%(前回89・2%)と依然高いものの、「病院・薬局のポスター」が48・2%(前回33・5%)と大きく上昇し、「医師」や「薬剤師」からもアップした。また、処方せん様式変更の認知は「薬剤師から」が38・6%(前回26・8%)、「医師から」が24・1%(前回8・5%)と医療機関を通じた認知が向上している。

 ただ、医師や薬剤師に「処方・調剤を依頼」したは21・3%で、実際に「調剤してもらった」も13・5%で、前回とほぼ変わらず、患者の自発的な行動は横ばいだった。GE薬調剤を望まない理由としては、「特に何も言われないから」がトップで45・7%。次いで「自分の疾患に対応したGE薬があるか分からない」が続いている。

 また、「今後、GE薬を選びたいか」では、62・5%が選びたいとした。特に男性の40~50代、女性の30~50代でスコアが高かった。

 調査結果の詳細は、同社ホームページ(http://www.sawai.co.jp/)で公開されている。

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