日本保険薬局協会（ＮＰｈＡ）は、会員会社を対象に行ったジェネリック薬（ＧＥ薬）に関するアンケート調査結果を公表した。７割の会社でＧＥ薬調剤に積極的に取り組んでいるが、消極的な会社では、近隣医療機関の消極性や在庫負担の大きさ、品質・安全性への不安などを理由に挙げた。また今後については、７割以上が積極的な姿勢を見せている。
調査は、今年７月20～29の10日間に実施し、62社（総店舗数は２７５６軒）から回答を得た。
ＧＥ薬を積極的に調剤しているのは44社（70・１％）に上るが、「薬効によっては取り組んでいる」が11社（17・７％）、「あまり積極的に取り組んでいない」が６社（９・７％）と、３割弱が消極的な姿勢だった。
積極的に取り組んでいる理由（重複回答）として挙げげたのは、「患者負担軽減につながる」を９割、「調剤体制加算が見直された」が７割と高く、▽医療保険財政の改善につながる▽薬剤師職能向上につながる－－を半数以上の会社が挙げていた。
消極的な理由（複数回答）としては、「近隣の医療機関がＧＥ薬の使用に消極的」が７割、「在庫負担が大きい」が６割のほか、▽薬剤料減少の不安▽品質、有効性・安全性に疑問▽安定供給体制に不安▽情報提供体制に不安▽説明に時間がかかる－－など、今まで指摘されてきていることを挙げている。
ＧＥ薬普及の阻害要因としては、「処方元の要因」とする意見が37件と最も多く、「薬局」側の売上減や在庫負担増などの経済的要因や、薬剤師の意識等の人的要因を挙げたのが17件、「製薬企業等の供給者側の要因」が21件、「患者側の要因」が４件となっている。
国のＧＥ薬推進策へのアイデアとしては、▽処方箋等に関する内容▽情報提供等に関する内容▽経済的インセンティブに関する内容－－などが挙げられているという。
今後のスタンスについては、「さらに増やしたい」が24社（38・７％）で最も多かった。一方で、23社（37・１％）が「後発品調剤体制加算がより充実すれば、増やしたい」と回答。積極的に推進したいと考える社と、点数次第で取り組む社が拮抗していた。また、「現状通り」は14社（22・６％）、「分からない」は１社（１・６％）だった。
なお、後発医薬品調剤体制加算を算定している薬局は１８６１軒（67・５％）で、加算３（17点）が９３２軒（33・８％）と最も多く、次いで加算１（６点）が５１３軒（18・６％）で、加算２（13点）の４１６軒（15・１％）と続いた。加算を算定していなかったのは８９５軒（32・５％）だった。
