認定後のフォローアップが充実
日本臨床栄養協会は、2001年に「日本サプリメントアドバイザー認定機構」を設立し、「健康食品」に関する正しい知識を有し、消費者に対して適切な情報を提供、気軽に相談できる専門家としてサプリメントアドバイザーを養成してきた。12年４月からは国立健康・栄養研究所の栄養情報担当者（NR）事業が移管され、資格名も新しい統合資格「NR・サプリメントアドバイザー」となった。13年12月には、初の統合資格の認定試験が行われ、844人が受験、432人が合格している。このうち薬剤師は53人を占めており、サプリメントや栄養管理領域に対する関心の高さがうかがえる。
アメリカでは錠剤・カプセル状の機能性食品を「サプリメント」と位置づけ、法的にも食品とは区分されている。しかし、日本では医薬品以外で口に入るものは、すべて「食品」に括られ、トクホ以外は法的には特別な管理がされていないのが現状。そのため「いわゆる健康食品」の参入障壁は低く、様々なメーカーが参入、コマーシャリズムの中で、多くの製品が市場に出回ってきたといえる。このため、厚生労働省では02年にガイドラインを示し、健康食品の適切な利用について、消費者を指導できる「アドバイザリースタッフ」の養成を民間資格として求めた。
この流れを受け、医師と栄養士が中心となって運営されていた日本臨床栄養協会が、他に先駆け「日本サプリメントアドバイザー認定機構」を設置。以後、二十数団体が養成事業に乗り出した。当初は人材養成面で玉石混交の状況を呈したが、その後自然淘汰が進み、現在では最大手の同機構のほか、数団体に集約されている
なお、これまでに同機構としては5273人、国立健康・栄養研究所のNRは5675人の認定者を世に出している。現在、NRの日本臨床栄養協会への移籍が順次行われている。
資格認定までの流れは、まず母体の日本臨床栄養協会に入会する。４月からスタート（11月修了）するインターネット通信講座（オンデマンド方式）を受講し、40単位を取得したのち、年１回、12月に行われる認定試験に合格すると認定証が授与される。その後は５年ごとの更新制。日本臨床栄養協会正会員の継続、研修による50単位以上の取得とレポート提出が要件。
樫山氏
事務局長の樫山純氏は、「認定されるのはあくまでも知識レベルでの評価。消費者に直接向き合う対面業務をするには、最新情報とエビデンスに支えられた実践能力が必要」という。わが国では医薬品を常用し、サプリメント等を摂取する高齢者は少なくない。当然、「相互作用など重要な問題があり、適切な情報提供が必要です」と指摘する。
さらに「どんな資格でも、業務の中で起こる諸問題に真摯に向き合い、実践・訓練していくことで、初めてこの資格は『本物』になる」とし、継続した研修が重要だと語る。
同機構による認定制度の大きな特徴の一つは、資格取得後のフォローアップの充実だ。日本臨床栄養協会はもともと、医師と栄養士が手を組めば、どのような最適医療ができるかを目指して発足した。従って、スキルアップには特に力を注いできた。その一環として、発足以来毎年、学術大会（大連合大会）を開催し、現場で持ち上がった様々な課題に対する研究成果が発表されている。
また、「サプリメントフォーラム」や「レベルアップセミナー」が開催され、資格更新のための研修単位として認められている。これら聴講型研修に加え、参加型研修の「交流研修会」も人気だ。年に２回、１回30人程度で、設定されたテーマをもとにグループディスカッション中心の実践的研修が行われている。
樫山氏は、「自分の専門領域だけを全うすることで済む時代は終わっています。栄養相談に対するニーズが高まり、薬局勤務の管理栄養士が増えています。健康寿命の延伸が大きな社会的テーマの時代。薬剤師も栄養領域を含めた疾病予防まで広い活動を求められています」と指摘する。
さらに「薬剤師の方には、ぜひNR・サプリメントアドバイザーにチャレンジしていただき、医師を含めた国家資格を持つ多職種との交流と連携により、在宅を含めた地域医療を支えていくという、より広い領域で活躍してほしい」とエールを送る。
一般社団法人 日本臨床栄養協会
日本サプリメントアドバイザー認定機構
http://www.jcna.jp/
