富士経済は、新型コロナウイルス感染症の流行に伴うインバウンド需要の消失や、感染対策の励行によるかぜ罹患率の低下などの影響を受けている一般用医薬品のうち、感冒関連用薬、アレルギー用薬、生活習慣病関連用薬、外皮用薬、毛髪用薬、生活改善薬、環境衛生用薬、眼科用薬の8カテゴリー37品目の市場を調査した結果をまとめた。また、前回対象とした9カテゴリー39品目を加えた17カテゴリー76品目についての全体市場も総括。一般用医薬品の2021年国内市場に関しては、通販チャネルの比率上昇が続くなどし、20年の落ち込みから回復へ向かうと見込んだ。
主な調査結果によると、20年の一般用医薬品国内市場（17カテゴリー76品目）は、多くのカテゴリーが苦戦したため、前年比8.5％減の6145億円となった。新型コロナの流行に伴う外出自粛や多人数での飲食機会の減少など生活様式の変化、アルコール消毒の普及や衛生意識の高まりから疾病によっては罹患率が大幅に低下したことから、需要が減少した品目が多かった。
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