◆医薬品開発の歴史を辿ると、癌と感染症の二大疾病との戦いに集約されていると言えるだろう。両疾患に共通しているのは細菌やウイルス、癌細胞の抗原が免疫システムや治療薬からの攻撃から逃れるために姿や形を変えていることにある
“抗癌剤”を含む記事一覧
厚生労働省は、患者が医療機関で新型コロナウイルスに感染する事態を避けるため、初診からインターネットや電話を利用したオンライン診療を可能とする特例措置を開始した。期間を「感染が収束するまで」に限定し、オンライン診療で
厚生労働省は3月31日、塩野義製薬の抗インフルエンザウイルス剤「バロキサビルマルボキシル」(販売名:ゾフルーザ錠10mg、同20mg、同顆粒2%分包)、MSDの抗癌剤「ペムブロリズマブ(遺伝子組み換え)」(キイトル
日本ケミファは、国内バイオベンチャー「デルタ・フライ・ファーマ」(DFP)から、膵臓癌を対象としたアルカリ化を伴う癌微小環境改善剤「DFP-17729」の国内販売・製造権を獲得した。同社にとって新薬開発候補の抗癌剤
2020年度は製薬業界にとって多難な1年になる可能性が高い。4月1日から実施される薬価改定を受け、国内製薬企業は日本市場の戦略見直し、海外展開へのシフトを迫られるだろう。18年4月の通常改定、昨年10月の消費税増税
エーザイは6日、2025年度までの年平均成長率で売上20%増、営業利益25%増とする中長期の業績予測を発表した。海外売上比率では19年度見通しの53%から25年度には75%まで拡大し、米国などのアメリカ事業が売上全
4月1日に行われる薬価改定を受け、本紙は国内製薬各社の薬価改定状況をまとめた。業界平均の改定率は4.38%となり、再算定ルールが適用された品目を持つ企業ではそれを上回る厳しい改定となった。昨年度に過去最高の売上・利
薬剤助手やロボットを活用した病院薬剤師の業務構築の取り組みが、神戸市で開かれた日本病院薬剤師会近畿学術大会のシンポジウムで報告された。各病院では、業務フロー図を組み込んだマニュアルを作成したり、間違いの
昨年の国内医療用医薬品市場は薬価ベースで2.8%増の10兆6256億円と3年ぶりのプラス成長となったことが、IQVIAの調査で明らかになった。昨年10月に実施された消費税引き上げに伴う薬価改定の影響を跳ね返し、5年
大塚ホールディングスの樋口達夫社長CEOは14日、都内で開催した決算説明会で、2019~23年度の5カ年中期経営計画で掲げた年平均成長率(CAGR)について、当初目標の10.6%から13%以上に上方修正する
きょうの紙面(本号12ページ)
藤垣会長が退任へ 大阪府薬:P2 田辺三菱の業績戻す 三菱ケミHD社長:P3 22年に売上1800億円 小林製薬:P12 企画〈東京医療品フェア〉:P4~11
きょうの紙面(本号8ページ)
新潟県薬と連携協定 新潟薬科大:P2 DDS製剤の製造効率化 阪大・長瀬産業:P3 業績回復見通し語る 大日本住友社長:P7 企画〈インバウンド市場〉:P4~5
バイオ後続品の普及促進を 元バイエル薬品会長の栄木憲和氏は、本紙のインタビューに応じ、国内で抗体医薬品や再生・遺伝子細胞治療医薬品など高額医薬品の上市が続く中、社会保障制度を維持するためには「現在の医療シ
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