マツモトキヨシホールディングスは、九州を地盤とするミドリ薬品（百崎栄一社長）を買収すると発表した。ＴＯＢと株式交換により、全株取得を目指す。ＴＯＢの期間は、16日から12月14日まで。両社は13日付で、株式交換覚書を締結しており、目標株式数を取得できなかった場合は、ＴＯＢ後に株式交換によって完全子会社化する。
ミドリ薬品は、鹿児島県を中心に九州エリアで１５２店舗（８月末現在）のドラッグストアを運営する。一方、マツモトキヨシホールディングス（マツキヨＨＤ）は、完全子会社のマツモトキヨシを中核とするドラッグストア運営の７社を含む13社でグループを形成する。
マツキヨＨＤとミドリ薬品は２００６年２月に、共同配送センターの共有化等を目的に、業務・資本提携に関する基本合意書を締結。07年９月には、マツモトキヨシとの間でフランチャイズ契約を締結し、鹿児島県内でＦＣ店を３店舗運営するなど、協力関係にあった。
九州エリアでは、大手ドラッグストアチェーンの進出、店舗の大型化、低価格志向の店舗の増加など、最近は小売競争が激化していた。マツキヨＨＤグループは、九州で21店舗（直営店のみ）を展開しているが、限定的な出店のため、「チェーンストアとしての効率性を十分に発揮できていなかった」という。
一方、ミドリ薬品は、医薬品や化粧品の販売力に強みを有しているが、小売間の価格競争の激化で、09年２月期決算では大幅に営業利益が減少し、既存店舗の閉鎖や減損処理を進めたものの、純損失を計上した。当期中間決算でも、運営の効率化を図って、前年同期に比べ営業利益は改善したものの、棚卸資産評価損の発生にから、四半期純損失を計上するなど、苦戦を強いられていた。
今回、株式売却を判断したミドリ薬品側は、「現在抱えている多額の借入債務の安定性が改善されるのみならず、不採算店舗の撤退や出店・店舗改装など、投資的経費を捻出する必要財務余力の確保が可能となり、企業価値の毀損を回避できるものと考える」としている。
さらに、マツキヨＨＤの完全子会社となることで、「商品の調達及び開発機能の強化や、これまでの業務提携やＦＣ契約では限定的だった経営ノウハウや経営資源を最大限活用することで、九州地域での競争力強化を向上できる」など、収益性の改善への期待を示している。
