日本てんかん学会学術集会がこのほど、神戸市内で開かれ、てんかんと就労をテーマにしたシンポジウムでは、就職や仕事の継続について悩みを持つてんかん患者を医療者がどう支えるかが焦点になった。職場での発作リスクを評価できるツールとして、発作のタイプや頻度によって職業や業務が可能な分類を示したドイツのガイドライン翻訳作業が進んでいることが示された。「認知機能が落ち、仕事がうまくできないことに引け目を感じる患者が多いことに配慮し、抗てんかん薬を調整する必要がある」との声もあった。
2016年の障害者雇用促進法の改正や障害者差別解消法の施行を踏まえ、18年にはてんかんを含む精神障害者の雇用の義務化が開始されるなど、てんかん患者の就労を後押しする法的基盤が整備された。就労を生きがいの一つとするてんかん患者は少なくない。仕事に就きたい、働き続けたいと望むてんかん患者を支える医療者の役割がより一層重要になっているものの、支援に活用できるツールが少ないのが現状だ。
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