くすり未来塾の武田俊彦共同代表は1日、本紙の取材に応じ、行政、メーカー、卸、医療の流通当事者が揃って医薬品流通改善に取り組む必要性を強調し、今秋以降の議論の喚起を求めた。未来塾は同日、ボランタリーチェーン（VC）加盟薬局の薬価差圧縮の程度が非加盟薬局より少ないことを指摘するなどの資料を公表。武田氏は、交渉・取引実態を含めた議論が必要だと強調した。
未来塾はこれまで、薬価差がどこで生じ、中小病院・診療所では小さく、大規模薬局では大きいなどの偏在があることに着目。卸3社データで見た場合の想定価格のバラツキは5％程度あることを指摘している。特に薬局については、薬価差は経営原資となる上、全体として余剰が生じれば再投資や株主配当に回されるとして、何らかの対応が必要だと訴えてきた。
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