順天堂大学と腸内細菌叢移植療法の実用化に取り組むメタジェンセラピューティクスは9月29日、軽症から中等症の潰瘍性大腸炎（UC）の患者37人に対し、腸内細菌叢移植療法の臨床研究を行った結果、開始8週間後の寛解導入率は45.9％で、主要評価項目を満たす有効性が確認されたと発表した。重篤な有害事象は認められなかったという。臨床研究は、将来的に公的保険適用すべきか否かを評価する厚生労働省の先進医療Bの研究として実施されたもの。
両者は今回の結果について「新たな治療選択肢としての実用化の可能性を示す重要な成果」と話している。2028年までの保険適用を目指す。
今回臨床研究を行った「活動期潰瘍性大腸炎患者による抗菌薬併用腸内細菌叢移植療法」は23年1月に先進医療Bが適用された。同療法では、患者の乱れた腸内細菌叢の状態の腸に対し、アモキシシリン、ホスホマイシン、メトロニダゾールの3種類の抗菌薬（AFM療法）により腸内細菌量を極限まで減らし、乱れた腸内細菌叢をクリアにし、ドナーの便から生成した腸内細菌溶液を内視鏡や注腸により移植。それによりバランスの取れた腸内細菌叢を構築する。
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