2018年の漢字は「災」。台風、西日本豪雨災害、北海道胆振東部地震と災害が多い年を反映した。製薬業界でも、薬価制度の抜本的改革、流通改善ガイドラインの発表、市場環境が大きく変化した年といえるのではないか。各社から回
“地域包括ケア”を含む記事一覧
日本薬剤師会専務理事 寺山善彦 2018年は、6年に一度の診療報酬・介護報酬の同時改定をはじめとして、第7次医療計画と第7次介護保険事業(支援)計画の同時開始、第3期医療費適正化計画の開始など、医療お
平成最後の年の瀬も、残すところ後5日となった。今年を振り返ると、薬剤師にとっては「ターニングポイントとなる激動の年であった。「2018年度診療報酬改定」と「厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会の薬局機能の論議」が、
厚生労働省の厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会が14日に大筋で了承した取りまとめ案では、法改正関連事項以外の医薬分業全般に対する批判的な意見が多く出たことを踏まえ、「薬剤師が本来の役割を果たし地域の患者を支援する
在宅患者の薬の管理状況が、薬剤師介入により約8割で改善、ポリファーマシー問題も7割強の患者で改善したことが、ケアマネージャーや訪問看護師と連携し2014年度から4年間実施された東京都薬剤師会「薬局薬剤師を活用した健
師走、今年も最終コーナーにさしかかりました。一年がアッいう間に過ぎ去ろうとしていますが、今年2018年は私たち医薬品に関わる関係者にとっては厳しい年ではなかったでしょうか。 大きな時代の曲がり角を迎えている今、
「入院時加算」も追い風に 地域包括ケアシステムの完成に向け、入院前から退院後までスムーズな患者支援が求められる中、事前に薬剤師が持参薬を確認して薬に関連した手術中止を回避するなど、薬剤師の早期介入
医療提供体制が「医師中心」から「多職種中心」、「病院完結型」から「地域完結型」へとシフトしている今日、製薬企業においては、変化に応じた情報提供体制の構築や、地域医療・多職種連携の中でどのように医薬品情報を収集、提供
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