市販直後調査支援を拡大‐コンタクトセンター生かす
EPファーマラインは、同社の強みである医療系有資格者を中心とするコンタクトセンターと、全国各地に配置されたMR出身者を中心とするモニターを組み合わせたハイブリッド型市販直後調査（EPPV）支援サービスの拡大を進めている。
ハイブリッド体制を導入することで、コンタクトセンターを主として、医療機関へ訪問の必要がある際はモニターがバックアップに回るなど、各医療機関の状況に応じた柔軟な対応が可能になる。この仕組みによって、効率的かつ効果的な情報提供とサポートを実現し、医療機関と製薬企業の双方にとって大きなメリットをもたらすと考えている。
基本的な業務の流れとしては、顧客から提供される製品納入先リストに基づき、電話やウェブ会議などの各種チャネルとモニターの直接訪問を組み合わせ、安全性に関する情報を収集・提供する。そして、コンタクト状況、副作用の発現状況を顧客にレポートする。
このサービスを始めたのは、コロナ禍で難しくなった医療機関への直接訪問、MR体制の縮小、EPPV業務の煩雑さなど製薬企業が直面した課題に応えるため。近年は、医師の働き方改革による医師側の対応の変化も見据えた柔軟な対応が求められている。特に調剤薬局に納入された場合の処方元の特定については、コンタクトセンターによって把握できる割合が95％と非常に高く、それゆえにコンタクトセンターを主とするスタイルの需要が高いようだ。
このようにEPPV業務を効率的・効果的に進め、かかるコストを最適化できるところにハイブリッド型サービスの強みがある。加えて、製剤の特性や要望、予算に応じ、チャネルの特徴を生かした提案ができる柔軟性、副作用報告のみならず、詳細調査対応・不良品対応・デバイス対応のフルサポートサービスなどが提供可能な点も、同社は強みに挙げる。また、現在はシステム会社と連携し、EPPVシステムの開発・活用を進めている。これにより、煩雑だったレポート業務の効率化が可能となり、顧客への迅速な対応を実現する。
サービス開始までは約3カ月という迅速な立ち上げが可能だ。同社によれば、これはMRや薬剤師など医療系有資格者約1000人を擁する専門性や、社内教育体制が整っていることが背景にある。また、顧客のステークホルダーとの調整についても、これまでの豊富な経験とノウハウを生かしてスムーズに進められることが、迅速な立ち上げを実現している要因だという。
事業本部事業第2部の高村和枝部長は、「安全性情報の収集は、製薬企業はもちろん、その薬を服用する患者様にとっても欠かせない重要な業務。長い時間かけて開発された新薬を、正しい情報と共に届ける一助になればと考え、展開している。製薬企業として、新薬の情報提供にリソースを重点化せざるを得ない中で、自社MRを営業活動に注力させ、リソースを最適化していきたいといったご要望があれば、ぜひ当社にお声がけいただきたい」とメッセージを送る。
EPファーマライン
https://www.eppharmaline.co.jp/
