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デジタルヘルス治験が活発化‐IQVIA・大寺氏が調査

2018年6月11日 (月)

米国で急拡大、新潮流に‐10万症例の大規模治験も

 患者中心の医薬品開発が進む中、スマートフォンのモバイルアプリを中心に、ICTなど先端技術のデジタルヘルスを用いた治験が米国で一気に普及していることが、IQVIAジャパンテクノロジーソリューションズの大寺杏奈氏による調査結果で明らかになった。これまでモバイルアプリの開発は個人の健康増進を目的としたものが主体だったが、米国では医療分野での利活用に移行し、ここにきてデータの質が重視される治験に応用されるようになった。約10万症例に上る大規模治験のデータ収集でもモバイルアプリが使われ、治験コストの削減や治験に参加する被験者の早期集積が加速すると期待されている。データ信頼性などデジタルヘルスの有効性を検証する研究も年約100本以上が実施されており、日本に大きな差をつけている。

 大寺氏によると、グローバルで開発された健康関連アプリは31万8000種類に上るという。モバイルアプリとコネクテッドセンサーを連携させることで、歩数や消費カロリー、睡眠時間など活動量を計測したり、体温や血圧、体重など活動以外の生体パラメータを測定することが可能になり、医療分野でも用いられるようになった。「予防」「未病」「診断」「疾患モニタリング」「治療」という患者のペーシェントジャーニーでいえば、医師の専門的知見が求められる「診断」を除き、ほぼ全てでデジタルヘルスが使われている。


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