【大日本住友製薬】大日本住友製薬からのカーブアウトベンチャー企業であるAlphaNavi Pharma株式会社の設立および投資について
【バイエル薬品】シスメックスとバイエル薬品がオープンイノベーションの共同推進に関して基本合意
【ヤンセン ファーマ】既存治療で効果不十分な中等症から重症の潰瘍性大腸炎に対する「ステラーラ(R)」の適応追加承認を申請
“マラリア”を含む記事一覧
2019年03月28日 (木)
2019年03月05日 (火)
塩野義製薬と長崎大学は2月28日、マラリアを中心とした感染症分野における包括的連携に関する協定を締結した。研究期間は5年間で、マラリア研究に強みを持つ長崎大学と共同研究講座の開設を含む包括連携を実施し、長崎
2019年03月04日 (月)
2019年02月28日 (木)
【アステラス製薬】FLT3阻害剤 ギルテリチニブ 欧州医薬品庁から販売承認申請の受領通知を取得‐迅速審査指定品目として早期の承認取得を期待‐
【塩野義製薬】長崎大学とのマラリアを中心とした感染症分野における包括的連携に関する協定締結について
【バイエル薬品】神戸市、神戸医療産業都市推進機構、バイエル薬品が「神戸医療産業都市におけるベンチャー企業の育成・支援等に関する連携協定」を締結
2019年01月16日 (水)
第二弾「HIV、マラリア、B型及びC型肝炎、ヒトパピローマウイルス、コレラ及びエボラ出血熱とジカ熱対策関連の医療機器、予防接種に関連する医療機器類と冷凍及び冷蔵施設、並びに感染症媒介生物制御用製品」 今
2018年09月10日 (月)
技術の暴走、人類の脅威に 40万部を突破したデビュー作「がん消滅の罠 完全寛解の謎」を描いた岩木一麻氏は、7日に宝島社から第2作「時限感染 殺戮のマトリョーシカ」を発売した。今回の医学ミステリーで扱っ
2018年05月09日 (水)
きょうの紙面（本号8ページ）
創薬ベンチャーで報告書 経産省研究会：P2 長期ビジョンを策定 日本調剤：P6 データベースで市場開拓 米マークロジック：P7 企画〈ドリンク剤〉：P4～5
2018年04月27日 (金)
今年も大型連休シーズンに突入する。5月1、2日を休めば4月28日から5月6日までの9連休が可能だ。一般的にはゴールデンウィークと呼ばれているが、そもそもは映画業界の宣伝用語であることから、NHKだけは放送法の関係か
2018年04月25日 (水)
【小野薬品工業】BRAF阻害剤「エンコラフェニブ」およびMEK阻害剤「ビニメチニブ」 BRAF遺伝子変異を有する根治切除不能な悪性黒色腫に対する効能・効果に係る国内製造販売承認申請
【大日本住友製薬】マラリア治療薬候補化合物の同定に関するMMVとの共同研究契約締結のお知らせ
【日本イーライリリー】米国食品医薬品局（FDA）の諮問委員会、中等度から高度疾患活動性の関節リウマチ治療を目的としたバリシチニブ2mgの承認を勧告、4mgについては承認を勧告せず
2018年04月24日 (火)
【アステラス製薬】FLT3/AXL阻害剤ギルテリチニブFLT3遺伝子変異陽性急性骨髄性白血病の治療薬として日本での製造販売承認申請
【テルモ】胸部大動脈用ステントグラフト「RelayPro」を欧州で発売
【ノバルティス ファーマ】次世代の抗マラリア薬の研究開発に1億米ドルを投資し、マラリア制圧へのコミットメントを更新
2017年12月13日 (水)
官民からの出資を受け、開発途上国で蔓延するマラリアや結核、顧みられない熱帯病に対する治療薬や診断薬、ワクチンの開発支援を行うグローバルヘルス技術振興基金（GHITファンド）は、第2期目となる2018～22年
2017年12月06日 (水)
きょうの紙面（本号8ページ）
遠隔診療を報酬で評価を提案：P2 COI管理で推奨基準案 臨床研究部会：P2 第一生命グループと協働 マツキヨHD：P6 中国新規事業に本腰 ツムラ：P7
2017年11月14日 (火)
国内バイオベンチャーのペプチドリームは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から、結核・マラリアに対する新規治療薬の研究開発のための助成金を受領したと発表した。開発スケジュール、金額は非開示。 (さらに&hellip
2017年10月30日 (月)
【アステラス製薬】マラリア治療薬の探索に関するMMVとの共同研究契約締結
【第一三共】グリコトープ社との抗体薬物複合体（ADC）に関するオプション契約締結について
【大日本住友製薬】2型糖尿病治療剤の候補化合物 Imegliminに関する日本・中国を含むアジア13カ国における開発・販売提携のお知らせ
2017年06月08日 (木)
官民基金のグローバルヘルス技術振興基金（GHITファンド）は、主に開発途上国で蔓延する顧みられない感染症に対する活動の第2期目となる2018～22年度の5年間に向けて、日本政府や民間企業、財団等による資金拠
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