費用対効果合同部会が初会合 中央社会保険医療協議会は4日、費用対効果評価専門部会・薬価専門部会・保険医療材料部会合同部会の初会合を開き、対象品目の価格調整方法について議論した。厚生労働省は、科学的妥当性や
“抗癌剤”を含む記事一覧
デンマークの業務用清掃機器グローバル大手メーカー「ニルフィスク」は、製薬企業向けに、高薬理活性剤の製造ラインで安全かつ効率的に粉体を回収できるバキューム機器「コンテインメント(封じ込め)回収システム」を国内
広告宣伝活動に指針策定へ 厚生労働省は9月29日、バイエル薬品が経口抗凝固薬「イグザレルト」など4品目で報告義務対象の副作用86症例を把握していたにもかかわらず、期限内に報告しなかったとして、同社に対して
欧州臨床腫瘍学会年次学会(ESMO)がスペインのマドリードで開かれ、開発中の抗癌剤で最新の試験結果が報告された。肺癌領域を強化するアストラゼネカは、EGFR阻害剤「タグリッソ」、抗PD-L1抗体「デュルバルマブ」の
厚生労働省は15日、抗癌剤などの革新的医薬品を適正に使うための「最適使用推進ガイドライン」について、対象となる医薬品、作成の手続きなどを記載した通知を都道府県に発出した。同日以降に申請された医薬品が適用対象となる。
丸石製薬は、大日本住友製薬が創製した制吐剤「脂肪酸アミド加水分解酵素阻害剤」(FAAH阻害剤)について、国内・米国での悪心・嘔吐を対象とした独占的開発・製造販売等の権利を獲得した。主に全身麻酔後に目覚めた患者や抗癌
第一三共は、2020年の承認申請を目指す抗HER2抗体薬物複合体(ADC)「DS-8201」について、HER2陽性の再発・転移性乳癌患者を対象とした国際共同第II相試験「DESTINY-Breast01」を開始した
焦点は「やむを得ず廃棄」 日本病院薬剤師会関東ブロック第47回学術大会が26、27の両日、前橋市内で開かれ、抗癌剤の曝露対策をテーマにしたシンポジウムでは残液を廃棄した場合の保険請求をめぐって議論になった
中外製薬は、日本新薬と共同開発を進めてきた糖鎖改変型タイプII抗CD20抗体「オビヌツズマブ」について、CD20陽性のB細胞性濾胞性リンパ腫の適応で国内申請した。同剤は、現在の標準療法で用いられている同じくCD20
各社ワクチン・癌が拡大‐特許切れからの成長回帰も 外資系製薬大手の2017年中間決算が出揃った。診断薬を含むドルベース売上ではスイス・ロシュが首位に浮上。英アストラゼネカと米ギリアドサイエンシズが二桁減と
医療費減と曝露対策で注目 抗癌剤等の注射薬について、一つのバイアルを1回分使用して残った薬を廃棄せず、2人目以降の患者にも複数回使用する薬剤バイアル最適化(DVO)の取り組みが日本でも動き出しつつある。高価な
抗癌剤「オプジーボ」による重篤な副作用として知られる重症筋無力症の発生頻度は低いものの、発症した場合は重篤になる確率が高いことが、慶應義塾大学内科学教室の鈴木重明専任講師らの共同研究で明らかになった。研究成果は、米
クインタイルズIMSは、2017年第2四半期(4~6月)の日本医薬品市場が0.8%減の2兆6199億0700万円と四半期ベースでは4期連続の前年割れとの調査結果を発表した。昨年第2四半期では2.5%増、今回と同様、
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