一般消費者が一般用医薬品などを購入する際、薬剤師ら専門家へ相談する人の割合が4割程度にとどまることが、厚生労働科学研究班が実施した調査で明らかになった。服用・使用中の薬との飲み合わせを専門家に確認している人も4割弱で、6割以上が確認していなかった。一方、外箱表示を確認する人は約9割に達しており、消費者が自ら情報を確認して判断する傾向が浮き彫りとなった。研究班は、薬剤師・登録販売者が相談を待つのではなく、積極的に関与する必要性を提言した。
厚生労働科学研究費補助金「要指導医薬品および一般用医薬品の販売における薬剤師等の資質向上に関する研究」（研究代表者：名古屋市立大学大学院医薬学総合研究院〈薬学〉鈴木匡氏）の調査で判明したもの。昨年12月に実施し、20～70代の一般消費者1000人から回答を得た。
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