きょうの紙面(本号12ページ、別刷「メディカル版」8ページ)
2抗癌剤で適正指針と留意事項:P2 治験画像データ一元管理 コニカミノルタ:P12 企画〈東京医療品フェア〉:P4~11
“臨床研究”を含む記事一覧
厚生労働省医政局の2017年度予算案は、医療分野の研究開発促進と医療関連産業の活性化に61億3000万円を計上。新規で医療系ベンチャーの育成支援に5億0100万円を充て、製薬企業OBや大学研究者などを登録し、知財や
厚生労働省医政局長 神田裕二 今年は、地域医療構想の実現に向けた取り組みを具体的に始める年です。構想の策定過程で抽出した課題に立ち戻り、地域医療構想調整会議において、地域の医療提供体制をどうしていくの
国立大学附属病院臨床研究推進会議=同会議総会シンポジウムを2月3日午後3時30分から、東京本郷の東京大学で開く。「臨床研究法の背景と概要」など五つの講演が予定さている。 問い合わせは、同会議事務局(TE
主な内容
健康サポート薬局の取り組み:P4~6 薬価制度抜本改革へ基本方針:P8~9 混迷深める化血研問題:P10~11 アレルギー対策、国が初の指針:P12 〈グラビア〉デジタル活用、広がる“患者向けアプリ”:P13~16 臨床研究法案の影響は:P18~19 核酸医薬開発、本格化か:P22 主要医薬品卸の動向:P23 健食利用で望まれる医療者連携:P26
ビッグデータを活用した質の高い臨床研究を通じて、医療が直面する課題の解決を目指す「日本臨床疫学会」が発足した。実臨床のリアルワールドデータを活用した研究の方向性が示される中、疾患横断的に中立的な立場からデー
オプトアウトで実施可能 来春施行予定の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の改正は、現行の内容をほぼ踏襲し、大幅には変更しないという方向でまとまった。今年9月に発表された同倫理指針の中間取りまとめ案は
癌患者団体の全国的な連合組織「全国がん患者団体連合会(全がん連)」は13日、改正がん対策基本法が今臨時国会で成立したことを受け、新たに法案に盛り込まれた難治癌、希少癌、小児癌や支持療法の対策を推進する内容が確実に次
日本臨床薬理学会で議論 患者や一般市民が医薬品開発に参画する「患者主導臨床研究」を模索する新たな動きが出ている。稀少疾患や難病の治療法開発では、製薬企業主導による旧来の手法では限界があり、患者や市民が従来
日本医療研究開発機構(AMED)は、来年2月3日、東京大手町のよみうり大手町ホールで、レギュラトリーサイエンス公開シンポジウム「『Big Data』のレギュラトリーサイエンス―新薬開発、市販後安全対策への活用」を開
【厚労省】平成28年度第1回薬事・食品衛生審議会薬事分科会血液事業部会献血推進調査会を開催します
【厚労省】処方せんに記載する一般名処方の標準的な記載(一般名処方マスタ)について(平成28年12月9日適用)
【厚労省】薬価基準収載品目リスト及び後発医薬品に関する情報について(平成28年12月9日適用)
医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団=エキスパート研修会専門コース「第1回臨床研究の法的規制時代到来―臨床現場・製薬企業はいかに対応すべきか」を来年1月11日午後1時から、東京渋谷の日本薬学会長井記念ホールで
現行の製造販売後調査には様々な問題があるとして、変革を求める声が強まっている。根本にあるのは、▽製販後調査の多くは形骸化している▽製販後調査で得られたデータの質は低い――などの問題意識だ。そんな調査に多額の費用や人
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