根拠に基づく指導、提案実現 旭川医科大学病院が昨年2月に院外処方箋の書式を変更し、QRコードを活用した検査値情報を提供する取り組みを開始してから、1年4カ月が経過した。必要な情報が1枚の処方箋に収まり
“院外処方”を含む記事一覧
2018年6月13日 (水)
2018年5月23日 (水)
岩手県薬剤師会に所属する保険薬局で受け付けた院外処方箋のうち、10.5％が後発品への変更不可処方箋だったことが、千葉大学大学院薬学研究院と岩手医科大学薬学部の調査で明らかになった。後発品がない先発品にも変更不可の指
2018年5月9日 (水)
医薬分業率が高い都道府県ほど院外処方箋1枚当たりの1日処方薬剤数は減少することが、横井正之氏（パスカル薬局）らの解析によって明らかになった。横井氏らは以前、医薬分業率が高いほど総薬剤費は減ることを報告していたが、処
2018年5月9日 (水)
きょうの紙面（本号8ページ）
創薬ベンチャーで報告書 経産省研究会：P2 長期ビジョンを策定 日本調剤：P6 データベースで市場開拓 米マークロジック：P7 企画〈ドリンク剤〉：P4～5
2018年3月7日 (水)
◆厚生労働省による「診療報酬改定の説明会」が開かれた。「調剤」の資料では、冒頭からおよそ25ページにわたり「医療費と調剤医療費の推移」や「特定の医療機関からの処方箋集中率」などに加え、昨年11月に行われた「秋の行政事
2018年2月19日 (月)
第17回学術大会 日常業務における取り組み内容や諸問題に対する改善結果、研究成果など特にテーマは設定せず、口頭による発表を行う。また、最も優秀であると評価された演題には優秀賞を、それに準ずる演題には会長奨励
2018年2月19日 (月)
外来化学療法に「プロトコールに基づく薬物治療管理」（PBPM） 外来癌化学療法について、病院と薬局が経口抗癌剤の治療管理に関するプロトコールを交わし、合意に基づいて薬局薬剤師が次回来院時までの間に発生した副作
2018年2月7日 (水)
◆中医協が2018年度診療報酬改定の個別項目の議論を終えた。調剤報酬では、現行の「基準調剤加算」を廃止し新設される「地域支援体制加算」や、敷地内薬局を想定して点数を低く設定した「特別調剤基本料」などに関心が集まってい
2018年1月15日 (月)
薬局は事前連絡なく調整可 京都大学病院が独自に導入した院外処方箋への医師の指示記載によって薬局薬剤師は残薬調整を実施しやすくなり、その実施率は導入前の2.8倍に高まったことが明らかになった。薬剤費の削減効果も
2017年12月19日 (火)
中央社会保険医療協議会は15日の総会で、「医療機関と薬局の情報共有・連携」などについて議論した。厚生労働省は、薬物療法の最適化を図るため、病院や診療所が患者の検査値などの情報をかかりつけ薬剤師に提供すると共に、かか
2017年12月18日 (月)
日本病院薬剤師会の木平健治会長は、13日の会見で、財務省や日本医師会などから院内処方と院外処方の価格差が大きい点が指摘され、是正を求める声が上がっていることについてコメントした。 (さらに…)
2017年12月18日 (月)
2017年12月15日 (金)
◆2018年度診療報酬改定の議論が大詰めを迎える中、ここ最近の中医協や社保審で、調剤に対する風当たりが強まっている ◆8日の中医協総会では、日医の今村聡副会長が院内処方と院外処方で大きく異なるコストを問題視し調剤料
2017年12月11日 (月)
政府の行政改革推進会議は7日、予算の無駄を検証するため11月に実施した「秋の行政事業レビュー」の指摘事項を取りまとめた。その中で取り上げた調剤技術料については、「門前薬局、大型チェーン薬局の実態を踏まえると一層の引
2017年11月20日 (月)
政府の行政改革推進会議は16日、予算の無駄を検証する「秋の行政事業レビュー」を都内で開き、「調剤技術料」について議論した。会議側は、「院外処方は、院内処方に比べて3倍のコスト」とする資料を提示し、現在の薬局
※ １ページ目が最新の一覧
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