きょうの紙面(本号8ページ)
国際整合性ある運用を電子申請:P2 新中期計画を策定 神戸薬大:P3 抗癌剤の副作用管理強化 AZ日本法人:P8 企画〈ドリンク剤〉:P4~6
“薬局”を含む記事一覧
巻頭言 日本薬局方 http://www.jpec.or.jp/archive/document/kantougen_201605.html 専務理事 浦山隆雄 日本薬剤師研修センター主催の研
常務取締役医薬事業部長兼西日本統括淡路英広、取締役(メディオ薬局副社長)高澤貢、上席執行役員医薬事業部北海道統括澤田郁子、同東日本統括生駒忠史、執行役員医薬事業部北海道支店長新山典義、医薬事業部九州支店長前川征人、
◆ここにきて再び薬学部の新設が相次ぎそうだ。山口県の山口東京理科大学は2年後の薬学部設置を目指す方針を表明。和歌山県も県立医科大学に5年後、薬学部を新設すべく基本設計に着手した。このほか長野県、沖縄県でも動きがあると
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2015年3月10日に発行いたしました『医薬品医療機器等法・薬剤師法・毒劇法解説』に記述に間違いがございました。 お詫びを申し上げるとともに、下記の通り訂正させていただきます。 p.115
厚生労働省では、内用固形製剤の品質再評価を行い、「医療用医薬品品質情報集」(日本版オレンジブック)として、公的溶出試験方法とその結果を順次公示することにより、後発医薬品の品質を恒常的な確保を図ってきました。
厚生労働省は20日、熊本地震の被災地で医療用麻薬と向精神薬を必要とする患者について、医師への連絡や指示が確認できれば、処方箋がなくても薬局で交付できるとの見解を示し、被災地等の都道府県に通知した。 (さらに&h
ドラッグストア大手のマツモトキヨシホールディングス(松本清雄社長)では、医療の一翼を担う企業集団として「セルフメディケーション」と「地域に密着したかかりつけ薬局(ドラッグストア)」を社会貢献活動の大きな
6項目を包括同意、今月開始 東京都西部の青梅市立総合病院は、事前に取り決めた6項目について院外処方箋の調剤時に疑義照会を不要とする合意書を地元の青梅市薬剤師会と交わし、今月から運用を開始した。2014
薬事・食品衛生審議会医薬品第一部会は20日、ノーベルファーマの小児用抗てんかん薬「オクノベル」など6件の承認を審議した結果、5件を了承したが、日本ベーリンガーインゲルハイムの高血圧治療用配合剤「ミカトリオ」について
調剤薬局システム「ファーミー」を開発・販売するモイネットシステム(神戸市)は、このほど開催した取締役会で、高嶋晃代表取締役社長が退任し取締役会長に就任。後任の代表取締役社長には、竹内くみ子氏が就任した。
熊本県熊本地方で14日午後9時26分頃マグニチュード6.5の地震が発生。九州地方では初めての震度7を観測した。その約1日を経過した16日午前1時25分頃にも同じエリアでマグニチュード7.3(最大震度7)の地震が発生
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