あすか製薬は、10月1日付で組織改正を行い、創薬研究本部内に社内外の創薬アイデアから創薬テーマ創出を加速するため、「先端創薬研究部」を設立すると発表した。オープンイノベーションの一環として、外部資源を活用した研究開
“イノベーション”を含む記事一覧
2018年08月29日 (水)
2018年08月29日 (水)
神戸医療産業都市推進機構医療イノベーション推進センター（TRI）は、TRI設立15周年＆神戸医療産業都市20周年記念シンポジウム「寝たきりゼロ100歳現役社会実現に向けて―アカデミア発医療イノベーションのインパクト
2018年08月29日 (水)
きょうの紙面（本号16ページ）
希少癌患者会と連携 がん研究センター：P2 抗HIV薬の提携解消へ ギリアド：P14 ハイチオールから美容飲料 エスエス製薬：P15 企画〈非臨床試験受託機関〉：P4～13
2018年08月28日 (火)
ベーリンガーインゲルハイムは、襄胞性線維症（CF）の遺伝子治療の開始を目指し、英国襄胞性線維症遺伝子治療コンソーシアムとインペリアルイノベーションズ、オックスフォード・バイオメディカ（OXB）とパートナーシップを構
2018年08月27日 (月)
アルフレッサはこのほど、再生医療等製品の保管・輸送拠点である「殿町再生医療流通ステーション」を設置した。現在、細胞を使った再生医療等製品が多数開発され、今後の市場拡大が見込まれているが、多くの再生医療等製品はサプラ
2018年08月27日 (月)
◆抗癌剤「オプジーボ」の薬価がまた引き下げられる。薬価制度の抜本改革により、固定用量への一部変更承認が行われたことから、用法用量変化再算定が適用されて約4割近くも薬価が引き下げられる ◆2年前、適応拡大で予測以上に
2018年08月23日 (木)
【アストラゼネカ】人事異動のお知らせ
【エーザイ】「レンビマ(R)」（レンバチニブ）について、進行性または切除不能な肝細胞がんの成人患者に対する一次治療薬として欧州において承認を取得
【ベーリンガーインゲルハイム ジャパン】嚢胞性線維症に対するファースト・イン・クラスの遺伝子治療法の開発を目指す新たなパートナーシップを構築
2018年08月13日 (月)
医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団＝エキスパート研修会専門コース「ICTがもたらす企業変革その3―ICTテクノロジーをPVとMA活動に活かす」を9月11日午後1時から、東京・渋谷の日本薬学会長井記念ホールで
2018年08月07日 (火)
本年は塩野義製薬株式会社の澤田 拓子氏を大会長に迎え、未曾有の変革の時代にイノベーション創出とグローバルヘルスへの貢献を、どのような連携の下で進めていくかについて、様々な角度から議論を展開する。 基調講演では、
2018年07月27日 (金)
◆MRの減少傾向が止まらない。MR認定センターがまとめた「2018年版MR白書」によると、17年度でMR総数が4年連続減少となった。製薬会社によるMRリソースの最適化が反映された形となった ◆さらに今年度の薬価制度
2018年07月17日 (火)
2018年07月04日 (水)
医薬品医療機器総合機構（PMDA）は8月1日13時から、東京虎ノ門のニッショーホールで、「PMDAレギュラトリーサイエンスセンター開設記念シンポジウム」を開催する。PMDAは、医薬品・医療機器等の品質・有効性・安全
2018年07月03日 (火)
【中外製薬】IMpassion130試験において、テセントリク(R)とアブラキサン(R)の併用は化学療法に比べ、有意に転移性トリプルネガティブ乳がん患者さんの病勢進行および死亡リスクの低下を示す
【ファイザー】ダコミチニブ、EGFR活性化変異を有する局所進行性または転移性非小細胞肺がんを対象に、既存治療と比べて全生存期間を7カ月以上延長 ～ダコミチニブとゲフィチニブを直接比較する第III相ARCHER1050試験の全生存期間データがASCO 2018で発表～
【ヤンセン ファーマ】ジョンソン・エンド・ジョンソン イノベーションと京都大学 早期研究シーズの発掘・育成を目的とした非独占包括的提携の覚書を締結
2018年06月29日 (金)
【アストラゼネカ】リムパーザ、卵巣がん1次療法後の維持療法の第III相SOLO-1試験において病勢進行を有意に遅延
【MSD】「テレワーク・デイズ」に特別協力団体として参加 7月は「ワークスタイル・イノベーション月間」 社員3,500名がテレワークやデジタルツールを活用し、生産性向上と新たな解決法・価値の創出を追求 役員も遠隔地から参加する、バーチャル経営会議を実施
【Meiji Seika ファルマ】タイにおいて経口プロスタグランジンE1誘導体製剤「OPALMON TABLETS 5μg」承認取得のお知らせ
2018年06月19日 (火)
連携先は国内大学等がトップに 科学技術・学術政策研究所（NISTEP）は、「民間企業の研究活動に関する調査報告2017」を取りまとめ公表した。調査からは、1社当たりの主要業種における外部支出研究開発費は増加傾
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