CROとは?医薬品開発での役割や職種、CDMO・製薬企業との違いを解説

更新日:2026年10月19日 (月)
CROとは?医薬品開発での役割や職種、CDMO・製薬企業との違いを解説

 CRO(開発業務受託機関)とは、製薬企業などから医薬品開発に関わる業務を受託し、代行・支援する専門機関のことです。新薬を患者に届けるまでには、長い年月と膨大な業務が必要になります。その業務の一部を専門家集団として引き受けるのがCROです。

 近年は開発の高度化と国際化が進み、医薬品開発におけるCROの役割は大きくなっています。その一方で、日本CRO協会がまとめた会員企業の総売上高は2年連続で減少しています。業界は転換点を迎えつつあるといえるでしょう。

 この記事では、CROの業務内容や職種、SMOやCDMOとの違い、市場動向、キャリアまでを解説します。

CRO(開発業務受託機関)とは

 CROとは、製薬企業や医療機器メーカーから、臨床試験(治験を含む)など医薬品開発に関わる業務を受託する専門機関です。Contract Research Organizationの略称で、日本語では「開発業務受託機関」と訳されます。

 GCP省令(医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令)では、治験依頼者が業務を委託する場合の取り扱いが定められています。CROは、治験の依頼者である製薬企業が行うべき業務の一部を、契約にもとづいて代わりに実施する立場にあります。

 なお、CROは支援する開発フェーズによって区別される場合があります。臨床試験を支援する「臨床CRO」のほか、基礎研究や、動物実験などの非臨床試験を主に支援する機関は「非臨床CRO」と呼ばれます。この記事では臨床CROを中心に解説していきます。

CROの定義(厚生科学審議会(医薬品販売制度改正検討部会)第23回より)|厚生労働省
医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令|e-Gov法令検索

CROが果たす役割

 CROの役割は、委託元である製薬企業のチームの一員として医薬品開発のプロセスを総合的に支援することです。臨床試験計画の策定から実施運営、データ解析、規制当局への申請準備までが対象になります。

 製薬企業にとっては、専門性の高い人材と知見を外部から活用できる利点があります。開発から承認までの期間短縮とコスト削減にもつながるでしょう。

 CROには、治験の質の担保と開発スピードの両方が求められます。GCPの遵守や被験者の安全確保を徹底しつつ、開発期間の短縮にも応える。この両立がCROの存在意義といえます。

CROが生まれた背景と日本での普及

 CROの概念は、1970年代の欧米で誕生したとされています。アウトソーシングによる医薬品開発支援が始まりでした。

 日本で初めてCROが登場したのは1980年代です。その後、1994年には業界団体である日本CRO協会が設立され、国内での活動基盤が整備されました。

 CROが本格的に普及する転機となったのは、1990年代後半の治験規制の厳格化です。1996年の薬事法改正と、1998年のGCP省令全面施行により、治験の品質確保が強く求められるようになりました。

治験におけるCROの役割と費用について(植松尚参考委員説明資料)|厚生労働省
CROで働く魅力とは|一般社団法人日本CRO協会
沿革|一般社団法人日本CRO協会
医薬品の臨床試験の実施の基準(Good Clinical Practice)|厚生労働省

CROの主な業務内容と職種

 CROが提供するサービスは、大きく3つに分けられます。

  1. 基礎研究・非臨床試験の支援
  2. 臨床試験の支援
  3. 製造販売後調査(PMS)の支援

 このうち中核となるのが臨床試験支援で、ここに多様な専門職が関わっています。以下、代表的な5職種の業務内容と、求められるスキルを見ていきましょう。

CRA(臨床開発モニター)

 CRA(臨床開発モニター)は、治験が関連法規に則って適切に行われているかをモニタリングする職種です。治験を行う医療機関を訪問し、治験開始前の施設調査、契約手続き、実施状況のモニタリング、症例報告書の確認・回収、終了手続きなどを担います。

 内勤と外勤が半々程度という働き方が特徴です。製薬企業や医療機関とのやりとりも多く、スケジュールを問題なく遂行する自己管理能力が欠かせません。

 加えて、さまざまな立場の相手に対する臨機応変な対応力も求められます。外勤が多いためのフットワークと、心身のタフネスも必要になります。

 日本CRO協会の会員28社の集計では、2025年のCRAは6,888人でした。CROの職種のなかで最も人数の多いポジションです。

CROの仕事 Q&A|一般社団法人日本CRO協会
CROの仕事|一般社団法人日本CRO協会
年次業績報告書(2025年)|一般社団法人日本CRO協会
臨床開発モニター|職業情報提供サイト(job tag)厚生労働省

DM(データマネジメント)

 DM(データマネジメント)は、解析に耐えうる正確なデータをつくる職種です。CRAが医療機関から収集したデータを点検し、あいまいな記載や誤記は医療機関に確認を依頼します。

 業務はデータベースの作成、入力、チェック基準の定義など多岐にわたります。臨床試験において最も大切な「データの信頼性」を担保する重要なポジションです。

 データを受け取るモニタリングと、データを使う統計解析の間に立つ位置づけのため、チームワークが欠かせません。また、製薬企業と治験全体の計画を立てる提案力・企画力が求められます。加えて、データをひとつひとつ確認していく集中力と忍耐力、同時に数本の試験を担当するマルチタスク力も必要です。

CROの仕事|一般社団法人日本CRO協会

STAT(統計解析)

 STAT(統計解析)は、DMが作成したデータを生物統計学的手法で解析し、薬の有効性や安全性を評価する職種です。データを図表やグラフで可視化し、承認申請資料の土台となる解析結果をまとめます。

 提出資料は承認審査の判断材料となるため、日々責任のある業務が続きます。承認申請の土台を支える重要なポジションといえるでしょう。

 STATには統計学の知識にもとづく数学的素養が必要です。解析ソフトを扱うためのIT知識やプログラミング知識、解析手法を検討して結果を導くロジカルな思考力も求められます。

CROの仕事|一般社団法人日本CRO協会

PV(安全性情報管理)

 PV/ファーマコビジランス(安全性情報管理)は、医薬品を使用した患者に生じた好ましくない事象の情報を収集し、評価する職種です。蓄積した情報をもとに必要な対策を講じ、より安全に使えるよう情報を積み重ねる役割を担います。

 規制当局への報告には期限が定められているため、副作用情報が入ればスピード感をもって処理する必要があります。すでに知られている副作用かどうかを分析する場面もあり、深い医薬品知識と分析力も必要です。海外の症例を扱うことも多く、医薬に関する専門英語を駆使する英語力も欠かせません。

 近年は、症例情報の読み取りやデータ登録を支援するAIツールの開発・活用も進んでいます。

CROの仕事|一般社団法人日本CRO協会
副作用等の報告について|医薬品医療機器総合機構(PMDA)
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メディカルライティング

 メディカルライティングは、治験実施計画書や総括報告書、承認申請関連文書などを作成する職種です。治験データにもとづく論理的な文章作成力と、臨床医学への深い理解が求められます。

 日本CRO協会の年次業績報告書では、2025年時点の従事者は428人でした。ほかの職種と比べると少数ですが、承認申請に直結する専門領域です。「受託企業のなかには、開発から市販後までの一貫支援をめざす企業もあります。

年次業績報告書(2025年)|一般社団法人日本CRO協会
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CROの主な職種の違いと求められるスキルまとめ

CROとSMO・製薬企業の違い

 CROとSMO、製薬企業の違いは「誰から業務を受託するか」にあります。CROは製薬企業(治験依頼者)側のパートナー、SMO(治験施設支援機関)は医療機関側のパートナーです。

 SMOは、治験を実施する病院やクリニックと契約を結び、治験業務の一部を受託・代行する組織です。医療機関に代わって、事務手続きや調整業務を担います。

 両者は委託元が異なるため、役割は明確に分かれています。ただし円滑な治験を支援するという目標は共通しており、同じプロジェクトで協働する場面も少なくありません。CROに所属するCRAがモニタリングを担当し、SMOに所属するCRC(治験コーディネーター)が被験者対応を担うといった形で役割を分担します。

 なお、治験の依頼と管理の責任を負うのは治験依頼者である製薬企業です。

治験におけるSMOの役割と費用について(尾芝一郎参考委員説明資料)|厚生労働省

CRO・SMO・製薬企業の比較表

CRO SMO 製薬企業
立場・委託元 製薬企業から受託 医療機関から受託 治験依頼者
主な業務 ・モニタリング
・データマネジメント
・統計解析
・安全性情報管理など
・治験事務局業務
・被験者対応
・契約手続きの支援
治験の企画と実施責任
主な職種 ・CRA
・DM
・STAT
・PV
・メディカルライティング
・CRC
・SMA
臨床開発担当者など

治験コーディネーター|職業情報提供サイト(job tag)厚生労働省
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CROとCDMOの違いとは?

 CROとCDMOの違いは、担当する領域にあります。CROが治験をはじめとする開発業務を受託するのに対し、CDMOは製剤・製法の開発と製造を受託します。

 CDMOはContract Development and Manufacturing Organizationの略で、「医薬品開発製造受託機関」と訳されます。製薬企業が自社工場を持たない「ファブレス化」を支える存在です。開発初期段階から商用生産に至るまで、包括的なサービスを提供します。

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CMO・CDMO・CRDMOとの関係

 製造の受託には、担当範囲の異なる3つの形態があります。CMOは製造に特化し、CDMOは開発と製造を担い、CRDMOは研究から製造までを一気通貫で受託する形態です。

CRO・CMO・CDMO・CRDMOの比較表

形態 受託する範囲
CRO 治験を中心とした開発業務の支援
CMO 確立した製法にもとづく製造
CDMO 製剤・製法の開発と製造
CRDMO 研究(創薬・非臨床)、開発、製造

 CMO/CDMO市場は拡大が続いています。富士経済が2026年6月に発表した調査によると、2025年実績は前年比7.9%増の6,054億円でした。2035年には1兆720億円に達すると予測されています。

 業界の呼称も変わりつつあります。日本CMO協会は2026年5月の総会で、名称を「日本CDMO協会」に変更することを承認しました。製造だけでなく製剤や製法の開発も含めて受託する形が主流になっていることが背景にあります。

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CROと治験・製薬企業の関係

 治験では、基礎研究や非臨床試験を経た「新薬の候補となる物質」について人を対象とした有効性と安全性を確かめます。第Ⅰ相から第Ⅲ相までの段階を踏み、承認審査を経て、発売後も製造販売後調査が続きます。

 CROはこのうち臨床試験を中心に関与します。非臨床試験を支援する非臨床CROや、製造販売後調査を支援するケースもあり、開発の広い範囲に関わっています。

新薬開発の流れとCROが関与する範囲

新薬開発の流れとCROが関与する範囲

治験を実施するためのルール|医薬品医療機器総合機構(PMDA)

製薬企業がCROに委託する理由

 製薬企業がCROを活用する理由は、大きく4つに整理できます。

  1. 開発スピードの向上…治験開始までの段取りや各種届出を迅速に進め、開発タイムラインを短縮します。
  2. 専門性による質の担保…経験豊富なCRAやQA(品質保証担当)が加わることで、GCP遵守やデータインテグリティの確保しやすくなります。
  3. コスト効率の向上…治験業務を内製化すると、人員採用や教育、インフラ整備に多大な投資が必要になります。必要なときに必要な分だけ専門リソースを使えば、固定費が抑えられます。
  4. グローバル展開への対応…国際共同治験が当たり前になるなか、各国に拠点やパートナー網を持つCROを活用すれば、規制やオペレーションの壁を越えて試験を進めやすくなります。

CRO業界の市場規模と動向

 日本CRO協会は、会員企業を対象とした業績集計を毎年公表しています。

総売上高は2年連続で減少

 日本CRO協会の集計によると、会員企業の合計売上高は2年連続で減少しました。対象は会員28社で、2023年の2,537億円をピークに、2024年は2,300億円、2025年は前年比5.7%減の2,168億円と推移しています。

 約9割を占める医薬品業務だけを見ると、5.7%減の1,910億円で、2,000億円を下回りました。

 売上の約6割を占めるモニタリング業務は、4.0%増の1,208億円と底堅い一方、データマネジメント/統計解析業務は4.0%減の274億円でした。ファーマコビジランス(PV)関連業務は37.1%減の171億円と、大きく落ち込んでいます。

 総従業員数も1,582人減の1万7,076人となりました。CRAは213人減の6,888人と、7,000人を切っています。

年次業績報告書(2025年)|一般社団法人日本CRO協会
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減少の背景と国際共同治験の動向

 日本で実施される治験そのものの構造が変わりつつあります。一方、第Ⅰ~Ⅲ相の売上は7.0%増えています。減収の主因は、PV関連業務や派遣業務の減少です。

 国際共同治験に関連するプロジェクトは、モニタリングプロジェクト全体の48.6%を占め、前年から約2.3ポイント上昇しました。フェーズ別の売上高では、第Ⅰ~Ⅲ相が前年比7.0%増の1,232億円となった一方、製造販売後調査等は3.9%減の181億円でした。

 日本製薬工業協会の調査では、日本が治験に参画しないケースの増加が示されています。第Ⅱ相試験以降の国際共同治験に日本が参画しない成人対象の品目のうち、海外治験データのみで日本人データを説明した品目は11件(14%)でした。前年調査の1件(1.3%)から大幅に増加しています。

年次業績報告書(2025年)|一般社団法人日本CRO協会
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CROとしてのキャリア形成

 CRO業界で働く魅力は、社会貢献性の高さと専門性、そしてキャリアの多様性にあります。日本CRO協会は「CRO業界の役割は薬を安全に育てて世に送り出すこと」と説明しています。薬を生み出し、製造・販売する製薬企業とは、担う領域が異なります。

 患者と直接会うことはありませんが、データを通じて患者に貢献できる仕事だといえるでしょう。

求められるスキルと活かせる資格

 職種を問わず、CRO業界で働く人に求められるのは、コミュニケーション能力と調整力、折衝力です。ExcelやWord、PowerPointといった最低限のオフィススキルも必要になります。

 語学力について、日本CRO協会は現状では「あればなお良い」という位置づけとしています。ただし将来的には必須になる可能性があるとも説明しています。

 関連する資格としては、日本CRO協会のCRA認定制度が挙げられます。

 CRA認定制度は、モニタリング業務の実施レベルを均質化する目的で設けられた制度です。2021年3月の認定試験から制度が改正され、会員企業以外の人も受験できるようになりました。GCPをはじめとした法規制やルール、倫理に関する最新の知識の習得を目的としています。

CROの仕事 Q&A|一般社団法人日本CRO協会
CROで働く魅力とは|一般社団法人日本CRO協会
日本CRO協会CRA認定制度について|一般社団法人日本CRO協会
認定制度の詳細|一般社団法人日本CRO協会

CROのキャリアパス

 キャリアパスは大きくふたつに分かれます。専門職としてひとつの領域を極める道と、マネジメントとして複数職種を経験する道です。未経験者を採用する企業も多く、新卒・中途ともに教育研修が整備されています。

 中途入社者のなかには、薬剤師、MR、看護師、臨床検査技師、獣医師などの資格保持者や、薬学・バイオ系出身者もいます。

CROの仕事 Q&A|一般社団法人日本CRO協会

CRO業界の今後の展望と課題

 CROの業務は、GCP省令の改正によって見直しの局面を迎えています。

改正GCP省令案がCRO業務に与える影響

 現在進められているのは、国際基準であるICH-E6(R3)を反映した改正です。厚生労働省が公表した改正省令案では、2027年(令和9年)4月1日の施行が予定されています。

 改正省令案では、『被験者』に代えて『治験参加者』の呼称が用いられています。また、治験参加者の人権保護、安全の保持、福祉の向上などを含む『治験における基本原則』を定めるとしています。

 あわせて、リスクの大きさに応じて管理の重点を置くリスクベースドアプローチの実装も促されています。SMOなど委託先への監督強化も、改正案に盛り込まれました。

 分散型治験(DCT)の推進に向けては、治験参加者が自宅近隣の薬局で治験薬を受け取れる「治験支援薬局」の仕組みが導入されます。

医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令等の一部を改正する省令(案)(概要)|e-Govポータルあわせて読みたい記事はこちら
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オーバークオリティ是正という課題

 業界が抱える大きな課題が「オーバークオリティ」と呼ばれる過剰品質の問題です。医療機関からは、CROの関与による過剰な対応があるとの指摘が出ています。

 日本CRO協会の藤枝徹会長は2025年4月、CPHIジャパンの講演で「TooMuchの解消」が必要だと訴えました。背景にはリスクを恐れすぎる思考があるとし、過剰な作業の特定と削減、記録の重複を招く「念のため思考」の排除、不要なデータの特定と削除を挙げています。

 この取り組みは、新興バイオ企業(EBP)主導の国際共同治験を日本に呼び込む狙いとも結びついています。藤枝会長は、EBPの参画がドラッグラグ・ドラッグロスの解消にもつながると強調しました。

会長ごあいさつ|一般社団法人日本CRO協会あわせて読みたい記事はこちら
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DX・AI活用と新領域への拡大

 今後の成長領域として挙げられるのが、DXとAIの活用です。EDC(電子的データ収集システム)やePRO、リモートモニタリングはすでに広がりつつあります。PV業務では、症例情報の読み取りやデータ登録を支援するAIツールの開発も進んでいます。

 サービス領域そのものも広がりを見せています。オーファンドラッグ(希少疾病用医薬品)や、iPS細胞技術にもとづく再生医療といった分野では、研究が盛んに進められています。医療機器CROやリアルワールドエビデンス(RWE)研究支援なども含め、CROの活躍の場は今後さらに拡大していく見通しです。

CROの仕事|一般社団法人日本CRO協会
CROで働く魅力とは|一般社団法人日本CRO協会
会長ごあいさつ|一般社団法人日本CRO協会

まとめ

 CRO(開発業務受託機関)は、製薬企業から医薬品開発に関わる業務を受託する専門機関です。CRA、DM、統計解析、PV、MWといった専門職が、それぞれの役割を担っています。

 混同されやすいSMOは医療機関側のパートナー、CDMOは製剤・製法の開発と製造を担う存在で、CROとは役割が異なります。

 業界の総売上高は2年連続で減少し、国内治験の規模縮小という課題に直面しています。一方で改正GCP省令への対応やAI活用、先端医療分野への展開など、変化の局面を迎えています。薬学の知識を活かせるフィールドとして、CROは一つの選択肢になるはずです。

CROに関する最新情報、これまでの議論について詳しく知りたい方は関連記事をご覧ください。

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